選挙予測に新しい手法の必要性
トランプ氏当選で露呈、“電話による世論調査はオワコン”か?(2/2 ページ)
選挙結果予測の精度向上
投票の可能性がある貴重な有権者に行き着くために、調査機関は他の情報収集方法を見つける必要があるとキング氏は言う。有権者の投票行動を予測するローテクな方法の1つが、近隣を車で回って住宅の庭に張られた陣営のポスターを調べることだ。そうした「控え目な方法」は、数十年前にはよく使われていた。例えば1992年の選挙の際は、庭にジョージ・H・W・ブッシュ氏のポスターがあれば、住人がビル・クリントン氏に投票する可能性は極めて低いと判断できた。
「素晴らしいとは言えないが、悪いアイデアでもない」とキング氏は言う。
もっといい方法といえるのが、どんなニュースが読まれ、ネット通販サイトでどんな書籍が購入され、どんな映画が見られているかについての情報を収集するモバイルアプリの設計だ。
キング氏は「あらゆる手段について実験が行われているが、例えば選挙のような場合のためにリアルタイムで使う方法はまだ確立できていない」と話す。
その理由は調査機関が景品を提供しないことにあるのかもしれない。エルダー氏によると、人は何かと引き換えに進んで情報を交換する。例えば小売業者のポイントカードでは、客が買い物をするたびにポイントがたまる。
エルダー氏は米国のベーカリーチェーン店であるPanera Breadを引き合いに、「私がPaneraカードを使えば、相手には私が前回どこで何を買ったかが分かる。3~4回通えばマフィンか何かがもらえる」と言う。
調査機関にも同じことができるかもしれない。例えばサンドイッチの無料クーポンと引き換えに、電話調査に協力してもらう。特典があれば、その情報が世論調査の目的のみに使われること、党本部に渡って資金集めに使われたりしないことを保証できる。
「多くの人がそうすると思う。そうすれば情報の信頼性が高まるだろう」とエルダー氏は予想する。
まれに見る激戦
デジタル時代の世論調査の方法は確実に改善できるというのがキング氏の考えだ。また、今回の大統領選挙についてはまれに見る大接戦だったこと、いずれの候補も大差での勝利は到底予想されていなかったことを強調した。
ほとんどの世論調査では、クリントン氏がトランプ氏を3~4ポイント差でリードしていた。得票数はクリントン氏の方が少なくとも200万票多く、ほぼ2ポイントの差をつけていたが、無作為抽出が成立していないことを考えれば、実際にはかなり近い数字だったといえる。
「世論調査が実際の結果と同じでなければならないという真の理由はない。世論調査結果が実際の結果に近かったことは奇跡といえる」とキング氏は述べる。
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