金融機関ATMに潜む脅威、IoT/M2M時代に欠かせないVPNのセキュリティを再考する

モノのインターネット（IoT）に接続されるATM（現金自動預払機）が増える中、各種ATMと銀行の処理センターの通信を保護することが必要不可欠となっている。

公開 2017年07月28日 05時01分

著者

Julian Weinberger

[TechTarget]

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　最初のATM（現金自動預払機）が登場したのは1967年だが、ATMの基本的な構成要素はあまり変わっていない。多くの銀行が20世紀のATMを依然として日々運用している。残念ながら、このことがサイバー攻撃のリスクを高めている。旧式の安全でないソフトウェアが広く使われており、ネットワーク構成のミスも頻発している。重要な物理要素が適切に保護されていないこともよくある。

　インターネットに接続されたデバイスを探す検索エンジン（「Shodan」など）も、セキュリティリスクに拍車を掛けるばかりだ。最も脆弱（ぜいじゃく）なATMを誰でも見つけられるからだ。接続のセキュリティが適切に確保されていなければ、サイバー犯罪者にとって、リモート操作でATMからお金を盗むのは、赤子の手をひねるようなものだ。

　直接手を触れないATM攻撃が増えており、M2M（機械間）環境では、安全なリモート接続が不可欠だ。2016年に世界の幾つかの銀行がマルウェアに攻撃され、ATMをサイバー犯罪者に乗っ取られた。ジャックポッティングと呼ばれるこの手口では、物理的に手を下す必要はない。サイバー犯罪者はセキュリティサービスに全く検知されずに、保護の甘いATMをグローバルATMネットワーク経由で遠隔攻撃することが可能だ。

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　リテール（個人向け）バンキングは、規制により最も厳しい部類の義務を課されており、またサイバー犯罪者にとって魅力的な標的となっている。だが、IoTの取り組みについては、他の業種と何ら変わらないようだ。IoTの導入を急ピッチで進めており、その半面で包括的なセキュリティ対策が立ち遅れている。M2M環境に最近接続された古いATMが特にリスクにさらされている。

　ほとんどの銀行のATMネットワークは、高度な暗号化を使用して、やりとりされる金融データの機密性を保護している。だが、リモートATM攻撃の台頭は、多くの銀行には、まだ実施すべき保護策があることを示している。多数の各種ATMと銀行の処理センターを結ぶ接続を保護するための最初のステップは、VPN、ファイアウォール、MAC認証を活用することだ。

　VPNによるATMのセキュリティ対策では、

自動／常時接続
認証
集中管理
高可用性

という4つの重要なポイントがある。

　自動／常時接続に関しては、VPNクライアントは、VPNに自動的に接続し、接続を継続するよう設定する。ネットワークのダウンタイムなどのために接続断が発生した場合、VPNクライアントは、データ接続が回復すると、直ちにセッションを再確立する。

　認証に関しては、ATMトランザクションでは2つか3つの人的要素が使用されている。顧客のATMカード、その暗証番号、そして場合によっては、指紋や網膜のスキャンだ。最近のATMでは、顧客のスマートカードと機械内のスマートカードリーダーの組み合わせにより、デジタル認証プロセスを支援する新たなセキュリティレイヤーが提供されている。

　ATM VPN接続は、最終的には全て集中管理しなければならない。IT管理者はVPN管理ツールを使うことで、構成の更新、ソフトウェアのアップグレード、証明書の管理をリモートで行える。これに代わる方法は、メモリスティックやCDを使って手動で更新を行うことだけだが、その場合、担当者が機械に物理的にアクセスできるようにする必要がある。残念ながら、これは犯罪行為をしようとしている者に、機械にアクセスしてマルウェアを仕込んだり、内部にデバイスを取り付けたりして、機械を乗っ取る機会を与えることになる恐れがある。

　高可用性については、個々のATMとメインネットワークの接続ではダウンタイムが許されないことから、専門家が構築したVPNシステムによって高いネットワーク可用性を実現し、幾つかのバックアップシステムでサポートすることが極めて重要だ。

IoTセキュリティ

　IoTがビジネスのあらゆる側面に浸透し始めており、M2M環境における新旧のATMの保護が急務となっている。一部の旧型ATMの古さや、その上で稼働する原始的なソフトウェアのせいでセキュリティホールが残っており、サイバー犯罪者が悪用しかねない。

　VPNのデプロイに加えて、ネットワーク上の全サーバにタイムリーにパッチを適用することが、膨大なATMとそのデータセンターとの通信を保護するのに不可欠だ。既存インフラに簡単に統合でき、ハードウェアを追加する必要がない包括的なVPNソフトウェアを利用するのも効果的だ。また、暗号化されていないトラフィックがエンドポイントから送信されないようにすることで、データトラフィックのセキュリティをデバイスレベルで確保することもできる。

　さらに、金融機関は、次のような方法により、自社のネットワークを継続的に保護することもできる。

最新のファームウェアを搭載しているデバイスだけが自社のネットワークにアクセスできるようにする
潜在的な攻撃ベクトルを最小限に抑える詳細な防御フレームワークに、侵入防止システムやファイアウォールといったネットワークセキュリティ技術を実装する

　アナリストは、2020年にはM2Mに接続されたデバイスが120億～500億台に増加すると予想している。そのため、接続のセキュリティ確保には最優先課題として取り組まなければならない。VPNを使えば、エンドポイントデバイスが安全な暗号化トンネル経由で通信を行える。その場合、攻撃者がIoTデバイスにアクセスし、金融ネットワークを侵害することはほぼ不可能になる。

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