電子カルテの一つの役割は、カルテをデジタルデータとして管理することにあります。カルテをデジタル化することで情報共有が進み、情報の二次利用が進むと考えられてきました。現状では病院内の情報共有は進んだものの、他施設や地域での情報共有を図る地域連携ネットワークの構築は、あまり進んでいません。地域における格差が顕著な分野です。

　地域連携ネットワークの構築が遅れた背景には、次の2つの要因があったと考えられます。

• セキュリティの観点から長らく、電子カルテはインターネットから隔離することが一般的だったこと
• 電子カルテの標準化が進んでいないこと

　地域の医療機関をつなぐ地域連携ネットワークは、自治体や医師会などが運用するクラウドを活用したネットワークです。このネットワークに、個々の医療機関が保有する電子カルテを連携させて利用することになります（連携させない方法もありますが、二重登録が必要になる場合があります）。連携させるには接続作業が必要であり、何らかのネットワークにつなぐため当然セキュリティを強固にする必要があります。この接続にかかるコストを誰が負担するのか、地域連携ネットワークの維持運営にかかるコストを地域でどのように配分するかという問題が普及を妨げてきたのでしょう。今後クラウド技術が普及して一般的になることで、接続、維持、運用にかかるコストがより低減すれば、地域連携ネットワークの普及も進むと考えられます。

クラウド診療予約システム

　クラウド技術を活用したシステムの中で、現在最も普及が進んでいると考えられるのは、診療予約システムです。2010年における医療分野でのクラウド利用解禁を境に、多くのベンダーがクラウド形式の診療予約システムをリリースしました。従来のオンプレミスシステムよりも導入コストが安価であったため、導入ハードルが一気に下がり、認知と市場シェアを獲得しました。2018年現在では、10社を超えるクラウド診療予約システムベンダーが存在します。

　クラウド形式を含む診療予約システムの普及には、システムが保持する個人情報が少ないことと、インターネットの普及が急速に進んでネット予約という行為が一般的になったことが大きく寄与したと考えられます。

Web問診システム

　クラウド技術を活用したシステムで注目を集めているのがWeb問診システムです。従来の紙の問診票をWebシステムとして再構築したものですが、単にデジタル化するだけではなく、問診内容から診療科や疾患を類推するアルゴリズムを搭載するものも出てきています。Webサイトに搭載して利用したり、電子カルテと連動させたりすることで、さまざまな価値を提供するのではないかと期待されています。

オンライン診療システム

　2018年の診療報酬改定で評価された「オンライン診療」で利用されるシステムは、ビデオ会議およびチャットによる診療の機能だけでなく、クレジットカード決済、バイタル管理などの機能があり、クラウド技術の恩恵を大きく受けているシステムです。前述の問診機能を搭載しているものもあります。次回の診療報酬改定で期待される本格的な評価と相まって、患者と医療機関をつなぐシステムとして今後の普及が見込まれます。

　次回は、医療分野における生産性向上を目的としたRPA（ロボティックプロセスオートメーション）の可能性について解説します。

著者紹介

大西大輔（おおにし・だいすけ）MICTコンサルティング

一橋大学大学院経営学修士（MBA）コース修了。医療コンサルティング大手に入社。2002年に医療IT機器の常設展示場「MEDiPlaza」を立ち上げ、企画運営、スタッフ指導、拠点管理などを担当。2016年10月に医療ICT専門コンサルタントとして独立し、MICTコンサルティングを設立。医療機関向けシステムの開発アドバイス、導入アドバイス、医療IT人材の育成などを行う。過去2000件を超える医療機関へのシステム導入の実績から、公的団体を中心に講演を多数実施している。現在、医療事務・クラーク専門学校の非常勤講師も務めている。