従業員数300人以下の企業に適したプランがMicrosoft 365 Businessだ。中小企業向けの「Windows 10 Pro」「Office 365 Business Premium」に加え、Enterprise Mobility + Securityの一部機能を含む。「Windows 7／8／8.1 Professional」からWindows 10 Proへアップグレードが可能だ。

　Office 365のコンポーネントとしては、基本的なMicrosoft Officeアプリケーションや1TBのファイルストレージ、オンライン会議などのコラボレーションサービスを用意。加えて中小企業向け顧客関係管理（CRM）ツールの「Outlook Customer Manager」といった各種ビジネスアプリケーションも含む。

　Enterprise Mobility + Securityの機能としては、ID管理／ディレクトリサービスの「Azure Active Directory」（Azure AD）の一部機能やデバイス管理サービスの「Microsoft Intune」に加え、脅威対策をはじめとする管理・セキュリティ機能を備える。

Microsoft 365 Enterprise

　大規模企業に適したプランが「Microsoft 365 Enterprise」だ。大企業向けの「Windows 10 Enterprise」「Office 365 Enterprise」に加え、Enterprise Mobility + Securityの高度な機能を含む。このプランはさらに3つのレベルに分かれている。

Microsoft 365 F1

　ファーストラインワーカー（現場で働く人）を対象とするのが「Microsoft 365 F1」だ。ラベルによって機密情報を分類する「Azure Information Protection」の「Premium P1」プラン、デバイス設定をクラウドから配布する「Windows AutoPilot」、Azure ADの「Premium P1」プラン、ログやイベントを基に脅威を検知する「Microsoft Advanced Threat Analytics」といった機能／ツール群を含む。中規模企業向けの「Windows 10 Enterprise E3」とファーストラインワーカー向けの「Office 365 F1」、Enterprise Mobility + Securityの一部機能をベースとする。

Microsoft 365 E3

　「Microsoft 365 E3」は、Office 365のデータ損失防止（DLP）機能が加わり、タスク自動化の「Microsoft Flow」、ビデオストリーミングの「Microsoft Stream」、ビジネスアプリケーション作成の「Microsoft PowerApps」といった機能／ツール群を含む。中規模企業向けのWindows 10 Enterprise E3や「Office 365 E3」「Enterprise Mobility + Security E3」をベースとする。

Microsoft 365 E5

　「Microsoft 365 E5」は、Microsoft 365 Enterpriseの全機能を備える。電話会議や電話システムに加えてAzure ADの「Premium P2」プラン、エンドポイント脅威検知・対処（EDR）の「Windows Defender Advanced Threat Protection」、Azure Information Protectionの「Premium P2」プラン、ビジネスインテリジェンス（BI）の「Power BI Pro」といった機能／ツール群を含む。大規模企業向けの「Windows 10 Enterprise E5」「Office 365 E5」「Enterprise Mobility + Security E5」をベースとする。

Microsoft 365 Education

　「Microsoft 365 Education」は教育機関を対象としており、教育機関向けの「Windows 10 Education」「Office 365 Education」と、Enterprise Mobility + Securityの各種機能を含む。3種類のレベルがあり、教室用ツールとしてMicrosoft Teamsやスキャンアプリケーションの「Office Lens」、教育支援アプリケーションの「OneNote Class Notebook」などを含む。

　Windows 10とOffice 365、Enterprise Mobility + Securityは、それぞれ個別に購入できる。エンドユーザー別に購入方式を変え、一部の従業員にはMicrosoft 365を購入し、それ以外の従業員には単品を購入することも可能だ。Microsoft 365には幅広い選択肢があるので、各エンドユーザーに最適なプランを選びやすい。