パブリッククラウドが持つ7つの特徴総まとめ【後編】

パブリッククラウドならではの「障害対策」「従量課金」「セキュリティ」とは

パブリッククラウドはセキュリティ対策や料金体系などで、オンプレミスとは異なる特徴がある。これらの特徴を整理する。

公開 2019年09月26日 05時05分

著者

Trevor Jones

[TechTarget]

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　人工知能（AI）やイベント駆動型コード実行、専用線接続、業務アプリケーションなど、さまざまなツールやテクノロジーがパブリッククラウドとして提供されるようになった。このように多様化が進むパブリッククラウドには、共通した特徴もある。

　前編「パブリッククラウドはインフラ調達をどう改善する？　オンプレミスと比較」は、パブリッククラウドの主要な7つの特徴から、4つを紹介した。後編に当たる本稿は、残る3つを紹介する。オンプレミスのITインフラと比較しながら、パブリッククラウドの持つ基本的な特徴と、運用の際に注意しておきたいポイントを説明しよう。

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5．従量課金

　一般的なパブリッククラウドは、ユーザー企業が利用した時間や入出力したデータ量で従量課金する。IT部門の支出は設備投資（CAPEX）から運用経費（OPEX）に変わる。

　リソースのニーズは変わる可能性が高いため、IT部門は慎重に設定しなければならない。仮想マシンのサイズを適正に設定し、使用中以外は停止し、状況に応じてスケールダウンする必要がある。こうした対策を取らないと、IT部門は資金を浪費し、月次請求書を受け取ったときに利用料の高さに驚くことになりかねない。

　ベンダーは随時、さまざまな料金プランを追加している。例えば長期利用の確約で割引するといったプランがある。

6．障害対策

　クラウドベンダーはさまざまなテクノロジーを駆使して、障害発生時のダウンタイムを防ぐ対策をしている。単一障害点を避けるために、特定のリージョン（地域）への依存度を最小限に抑えるといった対策がその例だ。

　ユーザー企業は複数のアベイラビリティゾーン（各リージョンに設置されたデータセンター群）に自社のシステムを拡張することもできる。例えば地理的な距離の近い、複数のデータセンター同士の冗長ネットワーク接続を用意することが可能だ。システムを自動的に全世界のデータセンターに分散する高度なサービスを提供するベンダーもある。

　もちろん、こうした対策は完全に信頼できるものではない。システム停止に備えて、ユーザー企業は不測の事態への対策を用意しておかなければならない。場合によっては、システムを独立したリージョンや異なるパブリッククラウド、オンプレミス環境に拡張することになる。その結果コストが上がったり、システムの複雑さが増したりする恐れがある。

7．セキュリティ

　セキュリティを案じてシステムやデータのクラウド移行をためらう企業がいまだにある一方で、セキュリティへの懸念はかなり和らぎつつある。クラウドベンダーは世界有数のセキュリティ専門家を何人も雇用して盤石の体制を築き、大半のユーザー企業のIT部門を上回る脅威対策を実施している。事実、ある大手金融企業は、クラウドをセキュリティ資産だと述べている。

　こうした状況がセキュリティ対策の義務からユーザー企業を解放するわけではない。パブリッククラウドベンダーは共同責任モデルに従っている。つまりベンダーがハードウェア基盤のセキュリティを提供する。ユーザー企業はその基盤に配置した自社独自のアプリケーションに対する責任を負う。その図式をしっかりと把握しなければ、自社の機密データの漏えいを招くことになりかねない。

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