オンプレミスのデータセンターよりもクラウドの方が高コストになると考える企業もある。それはプロセス全体のコストを適切に把握していないためだ。クラウドのコストの大小はアーキテクチャや設計の段階も関係しているが、この段階のコストは見落とされやすい。

　社内システムを支える全てのクラウドとその機能を大まかに把握するには、可視化ツールが必要だ。例えば稼働中のサービス全てを分かりやすく示す機能を持つ可視化ツールを活用する。

　管理職、IT担当者、バックオフィス担当者がコストを抑える上で果たすべき自身の役割を理解し、なおかつコストに透明性があれば、高コストの原因を突き止めるための適切な態勢は整っている。クラウド戦略を立案する際は、前述の教育コストも計算に入れることを忘れてはいけない。

要素3．ストレージコストの把握

　企業はアーカイブや重複排除、バックアップなど、クラウドストレージのさまざまな機能を利用できる。これらはそれぞれ、ストレージのパフォーマンスとコストに影響する。設計者は業務部門に対して、ストレージの選択がコストに与える影響を伝える必要がある。購入担当者にクラウドストレージの基礎知識があれば、ストレージ選びと業務への影響度について、クラウドベンダーに対して業務内容に合った的確な質問ができるだろう。

要素4．コストの計算

　企業がクラウドに関する毎月のコストを見積もり、コストに関して正しい判断を下すには、クラウドコスト計算ツールが役立つ。AWSの「AWS 総所有コスト (TCO) 計算ツール」、Microsoftの「料金計算ツール」、Googleの「Google Cloud Platform料金計算ツール」などがその例だ。IT部門担当者であれば、こうしたコスト計算ツールを簡単に使えると考えられる。ただしIT部門以外の従業員も、予算を効率良く使うために、こうした計算ツールを使えるようになる必要がある。

　チーム全体が当たり前のようにこうしたクラウドコスト計算ツールを使えるようにするには、社内教育が欠かせない。

要素5． 利用状況の管理・監視

　クラウドコスト管理の取り組みを支えるのは、クラウド管理ツールだ。クラウド管理ツールはシステム構成を最適化してコストを管理するのに役立つ。大手クラウドベンダーは、リソース使用量やパフォーマンスを監視でき、さらに洞察や提案も提供するクラウド管理ツールを用意している。AWSの「Amazon CloudWatch」やMicrosoftの「Azure Cost Management」などがその例だ。

　CloudBolt Softwareの「CloudBolt」やCloudabilityの同名ツールなど、オンプレミスデータセンターを含め、複数の環境を対象にするサードパーティー製クラウド管理ツールもある。このようなツールは複数のIT環境の監視とコスト管理を同時に実行することで、クラウドコストの全体像のより正確な把握を可能にする。クラウドのコスト管理に関係する従業員は、こうしたクラウド管理ツールを使えるようになる必要がある。これにより、事業部門はクラウドの機能や構成の改善要求について、IT部門とすり合わせがしやすくなる。

要素6．フレームワークやプロセスとの全体的な連携

　クラウドコストの概念を社内全体に広げた後は、クラウドの移行や管理、運用に対するアプローチを変える可能性がある。

　効率的にクラウドサービスを利用するには、ライフサイクルとプロセス全体を通じて、全ての利用者によってコストの動きを監視した方がよい。コストや予算の決定に関係する担当者には、設計や調査の段階からクラウドの取り組みへの着手を要請する必要がある。IT部門と事業部門の垣根を越える連携によって、将来のコストを正しく見通せるようになる可能性がある。さらにクラウドのユーザーとなる部門向けに、クラウドのコスト面の健全性を監視するレポートやダッシュボードを設計することも必要だ。