「安さ」は判断基準にならない？

「Zoom」「Teams」「Webex」使うならどれ？　Web会議ツールの選び方

Web会議ツール「Zoom」「Teams」「Webex」のどれを使うかを決める際、利用料金は重要な選定ポイントにはならないと専門家は指摘する。何を基準に選べばよいのか。

公開 2020年10月16日 05時01分

[TechTarget]

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　代表的なWeb会議ツールに、Zoom Video Communicationsの「Zoom」やMicrosoftの「Microsoft Teams」、Cisco Systemsの「Cisco Webex」がある。これらのWeb会議ツールの導入を検討するときは、ユーザー企業は「自社の業務内容と投資計画、5年後の目標を明確にする必要がある」と、ユニファイドコミュニケーション（UC）関連の調査を手掛けるKelCorでプリンシパルアナリストを務めるブレント・ケリー氏は説明する。

　「自社の業務や投資計画に重なる分野へ投資するベンダーを選ぶとよい。イノベーションは投資されている分野で生まれるからだ」とケリー氏は主張する。例えばMicrosoftとCiscoは、店舗や流通、製造、病院などの現場の担当者向けアプリケーションに加え、会議室で利用するデジタルホワイトボードやWebカメラなどのUCデバイスに投資している。一方でZoom Video Communicationsの投資分野には、チーム用の仮想ワークスペースやテレフォニー（電話による通信）がある。企業はZoom、Teams、Webexのいずれかを選択する上で、こうした投資分野やロードマップも考慮する必要がある。

　IT戦略コンサルティング会社PKE Consultingのプレジデント兼プリンシパルコンサルタントのフィル・エドホルム氏も、企業はWeb会議ツールの選定に当たり、自社の事業計画との整合性を考える必要があると話す。

料金よりも重要な“あの基準”

　Zoom、Teams、Webexを比較するときに、利用料金は第一の判断基準にはならない。「アップデート方針が、購入判断の基準として重みを増している」と、エドホルム氏とケリー氏は口をそろえる。特にこれらのWeb会議ツールはクラウドサービスとして提供されており、技術革新や機能アップデートが数週間ごとに実施されるなど、ペースが極めて速い。

　エドホルム氏はWeb会議ツールを含むUCツールの技術革新の一例として、現場の従業員向けツールや仮想会議アシスタント、仮想現実（VR）、ビジネスプロセスbotといった技術を挙げる。「クラウドサービスという利用形態やアジャイル開発、コンピューティングパワーの向上が、サービスのイノベーションを促進する」と同氏は言う。実際に2020年以降、主要なWeb会議ツールにはバーチャル背景や音声テキスト変換といった新しい会議機能が毎週のように追加されている。

　「企業は昔、電話システムを日用品として購入していた」とエドホルム氏は説明する。電話システムは必需品で、機能はどれも似たり寄ったりだったからだ。そのため価格は重要な購入要因だった。今では購入決定のプロセスや購入を判断する要因は全く異なっている。「電話システムは、ビジネスを変革するツールセットという位置付けになった」（同氏）

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ベンダーの事業内容にも注目

　今後の技術革新やサービスのロードマップに加え、ベンダーが強みを発揮するUC以外の関連事業も、ユーザー企業は購入判断の参考にできる可能性がある。

　例えばMicrosoftはオフィススイートや「Microsoft Azure」を中心としたインフラのクラウドサービスといった事業に強みを持つ。これに対してCiscoが強みを持つ関連事業には、ネットワークインフラやコンタクトセンター、IoT（モノのインターネット）、データセンター、テレフォニーなどがある。エドホルム氏はZoomについて「エンドユーザーの規模という点で、素晴らしい強みを持っている」と述べる。Zoomを使ったWeb会議の1日当たり参加者数は数億人に上る。

　ユーザー企業はZoomとTeams、Webexのいずれかを選んで大規模に展開する場合、それぞれのベンダーが注力する関連事業の分野の中でも、どの分野が自社にとって重要かを判断する必要がある。