GoogleのWeb会議ツール「Google Meet」は、機能の充実やコンシューマーへの無償提供といった取り組みで「Zoom」「Microsoft Teams」といった競合に後れを取っている。なぜ出遅れたのか。
Googleは、競合各社の後を追う形でWeb会議ツール「Google Meet」の無償提供に踏み切った。この動きは競合のZoom Video CommunicationsのWeb会議ツール「Zoom」に追い付く助けになり得るが、アナリストによるとMeetには依然としてビジネスユーザーに不可欠な機能が欠けているという。具体的にはバーチャル背景機能、投票機能、グループ分け機能などだ。一度に画面に表示できる人数も16人までとZoomの49人よりも少ない。
2020年3月にGoogleは、クラウドオフィススイート「G Suite」のユーザーがMeetの最新バージョンを利用できるようにした。その後、Meetが誰でも無料で利用できるようになったのは同年5月に入ってからだった。
Microsoft、Zoom Video Communications、Cisco Systemsは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が世界的に拡大すると程なく、無料版のWeb会議ツールの機能を拡張した。Meetの一部無料化が遅れたことで、Googleはユーザーを失った可能性がある。「この競争からGoogleが離脱することはまずないだろう。だが同社は不意を突かれたのだ」と、調査会社Wainhouse Researchの上級アナリストであるクレイグ・ダール氏は言う。
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