「Microsoft Teamsを入れたら共有ファイルだらけ」を避ける5つの注意事項目当ての情報を見つけやすくするルールが必要

「Microsoft Teams」を導入する際は、業務目的のファイルやメッセージ、予定が無秩序に作成されてしまう状況に陥らないようなルールや戦略を立てる必要がある。そのために注意すべき5つのポイントを紹介する。

2019年11月22日 05時00分 公開
[Jonathan BordoliTechTarget]
画像

 ドキュメント共有を始めとするコラボレーションツールは、ビジネスに不可欠だ。このコラボレーションにはリモートワーカーも参加する。リモートワーカーとは、在宅勤務の正社員、外勤の営業担当者などのモバイルワーカー、世界各国の現地法人のスタッフ、オフショア開発企業の担当者などを指す。こうした幅広い人員が関わる仕事環境でアジリティ(俊敏性)を実現するには、効果的なコラボレーションが必要になる。

 市場には多彩な機能を提供する数々のコラボレーションツールが出回っている。適切な戦略を実行しないと、業務目的のファイルやメッセージ、予定などのコンテンツが組織内で無秩序に作成され、増殖してしまう可能性がある。

 コラボレーション支援ツールはBox、Dropbox、Microsoft、Googleなどのベンダーが提供しており、ユーザー企業はそれらを日常的に使っている。各社のツールは、機能の詳細は異なるが、いずれも次のようなツールを組み合わせて使えるようになっている。

  • インスタントメッセージング
  • 音声(電話)・ビデオ会議
  • ドキュメント共有
  • ToDoリスト、カレンダーなどの共有

 既にMicrosoft製品を使っている企業にとってコラボレーションツールは、「Microsoft Teams」(以下、Teams)が自然な選択肢だ。Teamsは社内向け企業ポータル製品「Microsoft SharePoint」(以下、SharePoint)をベースにしており、チャット、ビデオ会議、ファイル共有、アプリケーション連携といった機能が利用できる。サブスクリプション型オフィススイート「Office 365」の各アプリケーションと連携でき、拡張機能によってMicrosoft以外のさまざまなベンダーのサービスと連携させることもできる。

 Teamsのユーザー企業は、コンテンツが無秩序に氾濫することのないよう、Teamsを展開する前に以下5つの点を念頭に置く必要がある。

1.Teamsはコンテンツ管理システムではない

ITmedia マーケティング新着記事

news079.jpg

狙うは「銀髪経済」 中国でアクティブシニア事業を展開する企業とマイクロアドが合弁会社を設立
マイクロアドは中国の上海東犁と合弁会社を設立。中国ビジネスの拡大を狙う日本企業のプ...

news068.jpg

社会人1年目と2年目の意識調査2024 「出世したいと思わない」社会人1年生は44%、2年生は53%
ソニー生命保険が毎年実施している「社会人1年目と2年目の意識調査」の2024年版の結果です。

news202.jpg

KARTEに欲しい機能をAIの支援の下で開発 プレイドが「KARTE Craft」の一般提供を開始
サーバレスでKARTEに欲しい機能を、AIの支援の下で開発できる。