ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）は、ブランドのプロモーション広告や求人情報を掲載したり、求職者のスカウトを支援したりするツールを提供していることが一般的だ。これらのツールを活用して大成功を収めている企業に出版社のMcGraw Hillがあると、非営利研究機関APQC（American Productivity & Quality Center）で人材管理（HCM）のプリンシパルリサーチリードを担当するエリッサ・タッカー氏は説明する。

　McGraw Hillは営業やコンテンツ開発、エンジニアリングなどの主な職種に対象を絞ったキャリアページを構築することで、ビジネスSNS「LinkedIn」でのプレゼンスを高めた。McGraw Hillは求人票の内容を分かりやすくシンプルに修正した。

ヒント6．オンラインの採用イベントに参加する

　タッカー氏は比較的最近起きた採用活動のイノベーションとして、オンラインの就職説明会や同様の採用イベントを挙げる。さまざまな企業がこれらの採用イベントを活用しているという。例えば人事部門はオンライン就職説明会で求職者とのつながりを作った後、チャットbotなどのツールを使って履歴書を受け取ったり、応募資格やスケジュールの質問に答えたりできる。

　ヘルスケアサービスを提供する医療グループのMercyは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）前にオンライン就職説明会を開催し始めた。2020年の3～4月、看護師を募集する目的で同社が開催したオンライン就職説明会には330人以上が参加し、これをきっかけとした面接数は50件以上、そして新規雇用者は30人以上にも上ったという。

ヒント7．動画面接の戦略を練り直す

　企業は動画面接に1つの方法しか用意しないことが一般的だ。ただし、それでは求職者へのアピールを不必要に狭める恐れがある。タッカー氏によるとMercyは、応募者が動画面接の方法を自身で選べるようにした。

　Mercyは応募者に送信するテキストメッセージに、同社が面接を希望することと、応募者がライブ面接かオンデマンド面接を選べることを記載した。オンデマンド面接は、応募者の都合に合わせて録画形式で実施する面接だ。タッカー氏によると応募者は電話で、採用担当者が事前録音した面接内容を聞き、それに返答する。

ヒント8．Web会議を必須にする

　音声通話だけでは応募者を適切に評価できない可能性がある。「面接では必ずWeb会議を選択する」と話すのは、米ニュージャージー州の保険会社Life Insurance StarのCEO、サム・ローウィー氏だ。Web会議を使って、振る舞いや態度、身ぶりから応募者の性格を確認できるのは「有益だ」とローウィー氏は指摘する。「チームに適合するかどうかを判断できるだけの情報が得られる」（同氏）

　連載第4回は、残る4つのヒントを紹介する。