心を守るメンタルヘルス支援策「あるのに使われない」問題　解消する方法とは？

企業がどれだけ素晴らしいメンタルヘルス支援策を用意しても、従業員に知られず、使われなければ意味がない。従業員に利用してもらうには何をすればよいのか。

公開 2021年05月06日 05時00分

更新 2022年09月21日 10時37分

著者

Jeanne Meister

[TechTarget]

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　前回「社員の『心の健康』を守る方法とは？　まずは『今どんな気持ちか』を理解しよう」は、企業が従業員のメンタルヘルスを健全に保つための5つの方法のうち、2つを紹介した。本稿は残る3つの方法を紹介する。

方法3．メンタルヘルスケアを企業文化にする

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　人事部門がどれほど良い健康福祉プログラムを作ったとしても、企業がそれを企業文化に組み込んでいなければ、企業や従業員に永続的な影響を与えることはない。「企業は全ての業務にメンタルヘルスケアの要素を組み込む必要がある」と、メンタルヘルスケアサービスを提供するLyra Healthの臨床心理士ジョー・グラッソ氏は語る。特にリーダーと従業員とのコミュニケーションや新入社員のオンボーディングプログラム、リーダーシップ開発トレーニング、従業員リソースグループ（ERG、注）プログラムなどには、メンタルヘルスケアを優先的に組み込む。

※注：人種や性別など特定の同じ属性を持つ従業員のグループ。組織の中で部門を横断して構成される。

　従業員が自分で自分の健康を管理する「セルフケア」は、メンタルヘルスケアの重要な要素だ。ビジネスリーダーと人事リーダーは、従業員とその上司に対し、燃え尽き症候群の兆候とセルフケアの実践方法を教えるコミュニケーションプログラムの作成に取り組むとよい。セルフケアについては、企業は従業員の現状を把握し、ウェルビーイング（身体的、精神的、社会的に良好な状態）の維持・向上に役立つサービスとプログラムを提供することから始める。

方法4．メンタルヘルス支援策の「知られず、使われない」をなくす

　企業の従業員は総じて、勤務先のメンタルヘルス支援策を利用する方法を理解していない。ビジネスリーダーや人事リーダーはこの状況を改善する必要がある。

　メンタルヘルスケアを専門とするLyra Healthとヘルスケアに関する非営利組織National Alliance of Healthcare Purchaser Coalitionsは2020年6月、米国在住の社会人1265人を対象にメンタルヘルスに関する調査を実施した。調査によると、2020年にメンタルヘルスの治療を受けた回答者の約60％は勤務先による保険があるにもかかわらず、自己負担で治療費を支払った。

　人事担当者などメンタルヘルス支援策の担当者は、従業員と積極的にコミュニケーションを取り、従業員に自社の福利厚生を周知し、それが何をカバーしているかを説明し、支援を求める方法を明確にする必要がある。

方法5．メンタルヘルス支援策の有効性を測定する

　他の取り組みと同様に、企業はメンタルヘルス支援プログラムの有効性を測定するための指標を確立する必要がある。企業はメンタルヘルスケアサービスの提供者と協力して、従業員に対するサービスの価値を測定するダッシュボードを作成するとよい。参加率の測定だけにとどまらず、プログラムの臨床的な成果にも注目する必要がある。