「Exchange Server」保護のベストプラクティス【中編】

Exchange Serverを危険にしない「更新プログラム適用」「ツール活用」の秘訣

「Exchange Server」の運用に際してIT管理者が実施すべきセキュリティ対策は何か。更新プログラムの適用とセキュリティツールの導入に焦点を当てて解説する。

公開 2021年09月17日 05時00分

更新 2022年09月30日 10時11分

著者

Reda Chouffani

[TechTarget]

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　Microsoftのオンプレミス版メールサーバ製品「Exchange Server」の脆弱（ぜいじゃく）性を狙う攻撃者集団「Hafnium」の台頭に伴い、Exchange Serverのセキュリティ対策を見直す動きが広がっている。前編「『Exchange Server』攻撃の被害を最小限にする方法」は、インターネットに接続するExchange Serverの稼働サーバの保護方法を紹介した。中編は引き続き2、3つ目の対策を紹介する。

対策2．迅速に更新プログラムを適用する

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　速やかに更新プログラムを適用する必要があることは、全てのソフトウェア製品に共通だ。Exchange Serverではそれが特に重要になる。

　IT管理者は保守スケジュールを定め、Microsoftが提供する四半期ごとの累積更新プログラムを適用することが必要だ。同社はExchange Server更新プログラムを不定期に配布することがある。そのためIT管理者は、同社製品の脆弱性情報をまとめた「セキュリティ更新プログラムガイド」などの情報源で、Exchange Serverの更新プログラムに関する最新情報を確認すべきだ。更新プログラムを利用できない場合のリスク軽減ツール、手順も併せて確認しておくとよい。

対策3．異常なアクティビティーを検出できるマルウェア対策ツールを導入する

　Exchange Serverが稼働するサーバにマルウェア対策製品をインストールするだけでは、十分な保護とは言えない。マルウェア対策ツールは、既知のマルウェアからシステムを保護する最低限の対策にはなる。ただし未知のマルウェアを使った攻撃には、あまり効果がない。

　未知のマルウェアを含むマルウェアへの対策にはEDR（エンドポイントでの脅威検出・対処）ツールが効果的だ。SentinelOne、トレンドマイクロ、SophosなどのベンダーがEDRツールを提供している。IT管理者はEDRツールを使うと、Exchange Serverのさまざまなアクティビティーについて、ブロックすべき有害なアクティビティーかどうか、IT管理者に通知すべき疑わしいアクティビティーかどうかを識別しやすくなる。識別にAI（人工知能）技術を応用して精度の向上を図るEDRツールもある。

　後編は4、5つ目の対策を紹介する。