ダークWebには通常のWebブラウザでは入れないので、専用のツールが必要になる。ダークWebにアクセスするためによく使われる代表的なツールが、オープンソースで提供される「Tor Browser」（トーアブラウザ）だ。Tor Browserは匿名性を保ちながらWebサイトを閲覧できる。組織はTor Browserを利用してダークWebにアクセスできる。Tor Browserは一般的な検索エンジンで探してダウンロード可能だ。「ダークWebへのアクセスは違法ではない。自社のポリシーに違反しなければ、一般企業もダークWebに入って問題ない」（岡本氏）

ダークWebではどのようなことができるのか？

　一般企業にとってダークWebを利用する主な目的は、自社に関連する攻撃情報を探すことだ。ダークWebも通常のインターネットと同様、さまざまなWebサイトから構成される。大半のサイトはダークWebらしく暗い色を基調としたデザインになっている。使い方は基本、通常のインターネットと変わらない。ダークWebには大きく、攻撃者サイトと、フォーラムがある。

　攻撃者サイトは、攻撃者が「ビジネス」に使うための電子掲示板のようなものだ。例えばある攻撃者サイトでは、日本の電子製品会社のシステムへのアクセス権が販売されている（画像）。他の攻撃者はこうしたサイトを利用して、攻撃を実行するための情報やツールを入手できる。岡本氏によると、攻撃者サイトに掲載されたリンクをクリックしたり、ファイルをダウンロードしたりすると、危険が伴う恐れがある。一般企業がもし攻撃者サイトを閲覧するのであれば「慎重にならなければならない」（同氏）という。

ダークWebのサイトのキャプチャー（提供：トレンドマイクロ）

　一般企業にとって貴重な情報源になるのは、フォーラムだ。フォーラムでは攻撃者同士がやりとりしており、「今、○○社への攻撃を準備している」「○○社のシステムに脆弱（ぜいじゃく）性があって侵入に使える」といった情報が得られる。ただし、具体的な社名を出さずにやりとりする攻撃者も珍しくない。そのため、自社の社名を入れて検索しても見当たらないケースがある。「攻撃の手口や狙われている業界などの情報があるので、社名が見つからなくても自社に関するさまざまなヒントが得られる」（岡本氏）

自社や自社業界に関する攻撃情報を発見したら、どうすればいいのか？

　もし自社や自社業界を狙った攻撃情報を発見した場合、「2つの軸で対策を講じる必要がある」（岡本氏）。その2つの軸は以下の通り。

• 社内対策
  • 情報がどこから漏れたかを特定し、侵害を受けていないかどうかを確認する。必要に応じてセキュリティ対策を強化する。
• 社外対策
  • 攻撃情報を発見したことを警察に通報する。

　後編は、ダークWebを利用する際の注意点や考慮しなければならないことを紹介する。