Androidデバイスの「root化」対策【前編】
従業員がroot化した「危険なAndroidデバイス」を検出するには
業務に「Android」デバイスを利用する際、従業員が不正に管理者権限を取得する「root化」は懸念すべき事項だ。root化による脅威を未然に防ぐための対策とは。
「Android」デバイスに対して、エンドユーザーが設定を改変し、root(管理者)権限を取得することを「root化」と呼ぶ。企業においてroot化されたAndroidデバイスは、セキュリティやコンプライアンス(法令順守)の観点からリスクをもたらす。本稿はroot化によるリスクを減らすための施策を紹介する。
なぜroot化は危険なのか
Androidはさまざまなメーカーや開発者が自由にデバイスやアプリケーションを開発、提供できるため、エンドユーザーも公式アプリケーションストア以外の場所からアプリケーションを入手することが比較的に容易だ。とはいえ、Androidデバイスのメーカーはセキュリティを高めるために、検証済みの正規OSを搭載した状態でデバイスを出荷する。
だが、エンドユーザーがroot権限を取得すると、メーカーが用意したセキュリティや動作制約を回避できてしまう。これはエンドユーザーにとってはデバイス使用の自由度が高まるという利点があるが、代償としてリスクも生じる。保護されていないAndroidデバイスが企業システムに接続したり企業データにアクセスしたりすれば、マルウェア感染やデータ流出の危険性が高まる。
こうした自体を防ぐために、企業は「エンタープライズモビリティ管理」(EMM)ツールを利用して、root化されたAndroidデバイスを検出、修正する必要がある。
EMMでroot化を検出する方法
企業は、EMMツールに登録されたAndroidデバイスの中から、以下に示す複数の方法でroot化されたデバイスを特定できる。
- root化ツールの有無をチェックする
- EMMツールは、「Magisk」や「SuperSU」などのroot権限取得用アプリケーションがデバイス内にあるかどうかを検査できる。システムファイルの権限が不正に変更された痕跡も探すことが可能だ。
- 鍵の検証
- Androidデバイスメーカーが提供する正規OSは、公式な開発元が開発したことを証明するために、「リリースキー」という鍵を使ってデジタル署名される。一方で、root化されたOSなどの非公式OSでは、リリースキーの代わりに開発用のサンプル鍵である「テストキー」が用いられる。EMMはこれらの鍵の違いを識別できる。
- Play Integrity APIによる検証
- Googleの「Play Integrity API」は、デバイスの安全性を検証するためのAPI(アプリケーションプログラミングインタフェース)だ。EMMとPlay Integrity APIを連携させることで、デバイスが修正またはroot化されたOSを実行しているかどうかを確認できる。
EMMツールは、root化されたAndroidデバイスを特定した後、自動で対処するための機能を備えている。例えば、企業は自社のセキュリティやコンプライアンスのポリシーに沿った要件を設定し、ポリシーに違反したデバイスを管理対象から外したり、社内システムへのアクセスをブロックしたりできる。
EMMツールの設定方法
大半のEMMツールには、root化を検出し対処するための機能がある。以下ではEMMツールを使って、root化されたデバイスを検出、対処するための設定方法を説明する。
ステップ1.コンプライアンスポリシーを作成する
まず、どのような状態のデバイスをポリシー違反と見なすかを定義するためのポリシーを作成する。ここで、「root化されたAndroidデバイスは非準拠である」というルールを設定する。
ステップ2.コンプライアンスポリシーを割り当てる
コンプライアンスポリシーを作成した後、割り当てるユーザーグループまたはデバイスグループを決める。こうすることで、EMMツールは指定されたデバイスについて、root化されていないかどうかを断続的に分析する。
ステップ3.条件付きアクセスを設定する
EMMツールがルールに違反した疑いがあるデバイスを検出した際、自動的に実施するアクションを定義する。「ルール非準拠のデバイスからは、業務アプリケーションや社内システムへのアクセスをブロックする」といったルールを設定できる。これによって、IT管理者が常に監視していなくても、root化されたデバイスは自動的にネットワークから隔離され、企業の情報資産を保護できるようになる。
後編は、EMMツールを使わずに、root化されたAndroidデバイスを検出する方法を紹介する。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
本記事は制作段階でChatGPT等の生成系AIサービスを利用していますが、文責は編集部に帰属します。
TechTarget発 グローバルITピックアップ
TechTargetジャパンの記事の一部で生成AIを補助的に活用し、米国Informa TechTargetの記事を翻訳・編集して国内向けにお届けします。編集部による内容の確認を徹底しています。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[株式会社kickflow] 2社の事例に学ぶワークフロー改革:属人化解消や年数万件の申請書類削減のコツ -
製品資料
[NTTPCコミュニケーションズ株式会社] 「回線速度不足」だけが原因ではない? Web会議の遅延を解決する方法とは -
製品資料
[東京エレクトロン デバイス株式会社] 工場の可用性向上に重要な「7つの領域」と対策 OTセキュリティ強化の基礎知識 -
製品資料
[リコージャパン株式会社] 問い合わせ対応で本来の業務が進まない、総務や情シスの負担をどう減らす? -
製品資料
[リコージャパン株式会社] 自社データから高精度な回答を生成、簡単に生成AIチャットボットを構築する方法
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
全社標準Copilotに絶望? MS Copilotで問い合わせ6割減できた企業は何が違った
-
2
Microsoft製品でここまで自動化できる 情シスがやめられる手作業10選
-
3
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
4
「Copilot」はなぜ放置される? “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
5
「Microsoft一択」で本当にいいのか 知らぬ間にライセンス費用が膨らむ真相
-
6
「AI活用を前提とした業務PCへの移行」に関するアンケート
-
7
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
8
頻繁な承認が生む“確認疲れ” 「MCP」を安全に使う権限管理とは
-
9
“AIコーディング”でどのツールを選ぶ? 「ChatGPT」「Claude」の真価
-
10
APIキー奪取から3時間でクラウド掌握 Anthropicが暴いた「バイブハッキング」の現実的な防御策
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
5回聞くだけじゃ足りない? トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
2
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは?
-
3
生成AIで文書活用を進めるには? 効率化と安全性をどう両立する
-
4
Windows PCとMacの選択制で生産性向上 LINEヤフーが実践する運用管理方法とは
-
5
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは?
-
7
「スクラム」と「カンバン」の違いとは? アジャイル型開発手法を徹底比較
-
8
AI時代に成功するための「ナレッジマネジメント」ベストプラクティス
-
9
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
10
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー