大企業ほどAI人材の育成に積極的

日本企業の4割が「AI人材の育成、やっていない」――他社で進む育成施策は？

日本の人事部の調査レポートによると、AI人材育成に「取り組んでいない」企業が44.1％に上った。取り組みを進めている企業は具体的に何をしているのか。

公開 2025年10月27日 18時00分

更新 2026年08月25日 16時12分

[TechTargetジャパン]

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　HRビジョンが運営する人事部門の従業員向けWebサイト「日本の人事部」は2025年10月24日、「日本の人事部人事白書2025」の中から「人工知能（AI）人材」の育成に関する調査結果を公開した。それによると、「AI人材の育成を実施していない」と答えた企業が4割を超えていることが分かった。

　同調査は2025年3月3日～3月31日に実施し、日本の人事部のユーザー会員、6139社の延べ6285人から回答を得た。この調査では、AI人材を、人工知能やディープラーニング（深層学習）、ビッグデータ、プラットフォーム、ブロックチェーン、フィンテック、データサイエンスなど、AIや情報技術に関連する知識とスキルを持つ人材と定義している。