NVIDIAの「Blackwell」争奪戦が影響？ “GPU供給不足”の現実：AI需要と供給量の実態（1/2 ページ）

AI需要の急拡大でNVIDIAの最新GPU「Blackwell」を搭載したサーバに注目が集まる一方、大手クラウド事業者への大量供給が他の顧客への影響を招く懸念がある。

[Tiago Ventura，TechTarget]

　AI（人工知能）向けGPUサーバ市場では、今まさに激しい争奪戦が繰り広げられている。NVIDIAのGPUアーキテクチャ「Blackwell」を搭載したサーバの成長が見込まれている。その一方で、深刻な供給不足が表面化している。Microsoftをはじめとするハイパースケーラーが、Blackwellの導入を加速させており、他の顧客への供給が後回しとなり、納品が遅れる可能性がある。

Blackwell供給の現実

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　Hewlett Packard Enterprise（HPE）は、Blackwellを搭載した新GPUサーバを投入し、急増するAI需要の取り込みを狙っている。調査会社IDCによれば、2025年にGPU搭載サーバは前年比で46.7％の成長が見込まれ、市場全体の約半分を占めると予測されている。同社は、2025年の同市場規模が前年比39.9％増の2839億ドルに達すると見込んでおり、これは2024年第4四半期に世界のサーバ支出が前年同期比で89％増加した流れを引き継ぐものとなる。

　NVIDIAはMicrosoftをはじめとするハイパースケーラーに、Blackwellを大量供給している。その影響で他の顧客向けのリードタイムが延び、新サーバの出荷が遅れる可能性がある。HPEもその影響を受ける可能性が否めない。

　NVIDIAの最高財務責任者（CFO）であるコレット・クレス氏は「Microsoftはすでに数万個のBlackwellを導入している」と述べる。一方、HPEの広報担当者はとこうコメントしている。「具体的な出荷時期は顧客の注文台数によって決まる。大口注文ほど納品までに時間がかかる」

輸出規制の新たな枠組み

　HPEは世界のサーバ市場で一定のシェアを維持するベンダーだ。その同社の顧客にとっては米国政府による輸出制限が課題となり、先端AI技術を導入する際に追加の手続きや制約を受ける可能性がある。

　米国のドナルド・トランプ大統領の政権は、NVIDIAが中国市場にチップを販売できるようにする新たな方針を打ち出した。従来の輸出規制を撤回する代わりに、企業が売り上げの15％を米政府に拠出する仕組みを設けるというものだ。トランプ氏は記者会見で、この対象は性能を落としたチップに限られ、最先端のBlackwellは含まれないと説明している。

　HPEは「当社は世界のいかなる国に出荷する際も、適切な輸出ライセンス方針に従っている」とコメントした。

翻訳・編集協力：雨輝ITラボ（リーフレイン）