フェース・ツー・フェースの対面会議と同レベルのクオリティが選定条件に

　アサヒビールがシステム導入を検討したのは2年前の2008年のこと。同社はかつて、ISDN回線時代にもビデオ会議システム導入にチャレンジしたことがあった。ただし当時は回線が低速で、使い勝手は必ずしも満足いくものでなかったため、途中で利用を中止してしまったという経緯があった。しかし、北海道拠点のみ地の利が良くないという事情で利用を続けていた。この保守サービスが終了した2008年を契機に、グループ全体での展開を再検討し、ビデオ会議システムの新規導入を決定したという。

　そして同社がメーカーとして選んだのは、ソニービジネスソリューションだった。「グループ会社であるアサヒ飲料がソニーのビデオ会議システムを部分的に導入しており、その利便性やメリットについて事前に認識していたから」（長谷川氏）という。具体的に採用に踏み切った製品は、最新のHDビデオ会議システム「PCS-XG80」。本モデルを選定した理由は、何といっても映像クオリティの高さにあった。

アサヒビール社内で利用されるHDビデオ会議システム「PCS-XG80シリーズ」（写真左）。手元のリモコンで簡単にコントロールできる高性能なHDカメラを搭載する（写真右）

　PCS-XG80の特徴は、業界標準のH.264映像圧縮方式に対応し、最高で1080iモード（解像度1920×1080／60fps）の高精細HD映像と高品質音声を送受信できる点である（詳細は製品紹介記事参照）。PCS-XG80を対向で接続すれば、CIFモード（352×288）の約20倍の大画面で、最大60fpsという滑らかな映像を実現することも可能だ。

　アサヒビール社内では、昔から「フェース・ツー・フェースで、実際に顔を合わせながら話をして物事を進めていく」という風土があった。そのためビデオ会議を導入するのであれば、まず対面で接するのと同等レベルの品質が欲しいと考えていたという。長谷川氏は「人の動作が自然に映るぐらいの高精細な映像品質が求められていた。最大のポイントは、テレビと同じくらいのフレーム数が確保できること。30fpsがしっかり出せるかどうかをチェックした。その上で要件となる映像品質を目安に、社内イントラの回線帯域（IP-VPN）も2Mbps（上り2Mbps／下り2Mbps）まで確保した」と説明する。

実際に使用中のビデオ会議システム画面。細部まではっきり見え、色再現性にも優れている

　映像だけでなく、導入・設定・操作などの使い勝手も重要なポイントの1つだった。同製品は、会議に入るまでの準備段階の簡便さにも定評がある。インタフェースが携帯電話ライクなリモコンを操作して、画面に表示されたアドレス帳から接続拠点を選ぶだけで、誰でもすぐに会議を始められるようになっている。

RF方式のリモコンは赤外線方式のように受光部に向けて操作する必要がない（写真左）。リモコンからアドレス帳を呼び出して接続したい拠点を選ぶだけで、すぐに相手側とつなげることができる（写真右）《クリックで拡大》

　また実際の会議では、対面での会話だけでなく、Microsoft PowerPointやExcelなどの資料を用いながらプレゼンテーションを行うケースも多い。そのため2台のモニターを利用し、会議の資料を共有して説明できる「データソリューション機能」も役立っているという。これは、ビデオ会議のHD映像（1280×720／30fps）に加えて、プレゼンテーション用に動画などPC画面（XGA／30fps）を同時に再生できるものだ。長谷川氏は「PowerPointの資料や動画を直接確認しながら、テレビと同じように滑らかな映像で相手の表情や反応が分かる点が良い」と評価する。

機能とコストのトータルバランスを考慮しながら全社導入へ

　アサヒビールでは現在、本社と全営業拠点および全工場、研究所など、ほぼすべての拠点・施設においてビデオ会議システムが導入されている。さらに海外についても、オーストラリア（メルボルン）や中国（上海）といった拠点に導入済みであり、合計で約80台弱のビデオ会議システムが配備されている。ビデオ会議システムの導入事例としては、かなり大規模な部類に入るだろう。

アサヒビールのビデオ会議システムの全体構成。IP-VPN回線で全社を結び、帯域も2Mbps（上り／下り）を確保する。利用形態に合わせて、各拠点にHD／SDモデルを採用

　長谷川氏は「当初は、これほどの規模で導入されるとは思っていなかった。しかし社内の口コミで利便性が広がり、またたく間に全社的に広がっていった」と当時を振り返る。ビデオ会議システムは現在、営業活動の範囲が広域化する中で、九州・四国など各ブロック統括本部の月例会議や各種キャンペーンに向けた事前打ち合わせなどを中心に幅広く使われている。各拠点間はすべて専用回線（IP-VPN）で結ばれており、滑らかな映像でのコミュニケーションが可能だ。海外拠点におけるビデオ会議も特に目立った遅延はないという。

　これらのシステムは、すべてを同じモデルで統一するのではなく、拠点ごとに機能とコストのトータルバランスを考慮してセレクトされている。例えば、高品質映像をサポートするPCS-XG80は、商品の説明を行う際に鮮明な映像や微妙な色見などの再現性が重視されるという理由で、本社のほか工場や研究所、海外拠点に導入している。その一方で、多少画質が落ちてもいい営業拠点では、SDのスタンダードモデル「PCS-G50」を中心に設置したという。このほか、PCS-XG80の子機としてHDにも対応する「PCS-XG55」も一部の営業拠点で導入を始めているそうだ。また、モニターにはデジタルHDテレビ「BRAVIA」を採用している。テレビの地デジ化対策と重なったため、一石二鳥の効果が得られたとしている。

導入後1年で投資額の3倍以上を回収

　このように全社的に導入されたビデオ会議システムは、まずコスト面で目を見張る効果があった。長谷川氏は「出張時の移動費や滞在費などを含めて試算した結果、ビデオ会議システムを導入すれば、かなりの部分で経費を削減できると予測していた。実際にシステムを本格的に導入してから1年間で、設備投資額の3倍以上を回収できた」と胸を張る。

　もちろん大幅な経費削減だけではなく、当初のもくろみだったワークライフバランスの改善にも大きな効果があった。社員からは「無駄な移動時間がなくなったことで時間の節約が可能になり、その分本業の仕事にも集中できるようになった」という意見も多く寄せられた。同社内で実際に実施したアンケートによると、4人に3人がビデオ会議システムを利用しており、再利用率も100％を誇る。つまり、この結果は「一度利用したら手放せないほど便利なツールである」ことを裏付けているといえる。

　こうしたビデオ会議システム導入による可視化された効果のほかに、実は目に見えない効果もあったという。「従来はプロジェクトの最初から最後までフェース・ツー・フェースでの対面会議が求められていた。しかし、途中の打ち合わせ段階でビデオ会議システムを多用できるようになった結果、何度も対面で会議をしなくても、事前協議による組織間の意思疎通が今まで以上に深まった」という。

　とはいえ、まだ幾つか検討課題も残っている。その1つが録画機能を拡充することだ。現時点でもメモリースティックにビデオの内容を記録することは可能である。しかし同社では、それをもう一歩進めた録画システムを考えているところだ。長谷川氏は「たとえスケジュールの都合などで会議を欠席した社員がいても、後から会議内容を公平にチェックできるように、ビデオサーバなどを設置して録画映像を一元管理できるようにしたい」と今後の抱負を語る。

　企業内でコミュニケーションの相手がグローバルになればなるほど、ビデオ会議システムの需要は広がっていくだろう。アサヒビール社内において、HDビデオ会議システムは部署間の障壁を打破し、ワークライフバランス改善に必要不可欠なツールになった。