震災で医療ITは何ができたか？【前編】

災害時でも機能した医療システムの特徴

災害時の体験を踏まえ、医療提供体制の見直しや医療ITの在り方などの議論が行われ始めた。妊婦の安否確認に貢献した岩手県の周産期医療情報ネットワークの講演内容を紹介する。

公開 2011年08月31日 09時00分

更新 2022年10月05日 10時33分

[TechTargetジャパン]

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　東日本大震災から復興に向けた取り組みが進められている中、「被災時の体験を踏まえて、今後の医療提供体制をどう改善していくべきか？」という議論が行われ始めている。地域医療福祉連携協議会は2011年7月、「震災復興に、地域医療ITは何ができるか？」をテーマとするシンポジウムを東京医科歯科大学で開催した。岩手県大船渡市、宮城県気仙沼地域、石巻市で災害医療を行った医療従事者3人が自身の体験を踏まえ、災害時の医療ITの機能状況や今後の課題に関する講演を行った（関連記事：被災した医療従事者が果たすべき役割とは）。

地域連携型周産期医療情報ネットワーク「いーはとーぶ」

　岩手県の県立大船渡病院では、県南部の沿岸地域で医療情報ネットワークシステム「いーはとーぶ」システムをベースに周産期妊婦診療における地域医療連携を実施している。ITを活用した遠隔妊婦診療によって、産婦人科医が常勤していない県立釜石病院、遠野市助産院と連携し、身近な地域で妊婦が検診を受けられる体制を提供。また、各医療機関の院内システム、緊急時の地域周産期母子医療センターへの搬送システムなどと連携している。

大船渡病院の医療連携ネットワーク

　さらに地域の医療機関と市区町村の保健師などが連携する「妊婦見守りシステム」を展開。保健師や助産師、病院のスタッフ間で地域の妊婦情報をWeb画面で入力・参照することでリアルタイムにその情報連携を実現。いーはとーぶは、県内全ての分娩施設（40施設）、23の市区町村（66％）の間で導入されていた（2011年1月末現在）。

いーはとーぶによる地域医療連携《クリックで拡大》

情報共有による迅速な妊婦診療支援を実現

大船渡病院の小笠原氏

　地震発生時、手術中だった大船渡病院副院長小笠原敏浩氏は「大変な事態になる」と瞬時に分かったという。高台に位置する大船渡病院は自家発電に切り替え、水道・医療ガスなどが使用可能であったことから診療を継続できた。

　大船渡病院では最低限の病院機能が保持されていたため、震災後1カ月間で32例の分娩対応を実施した。小笠原氏は「病院を運営する上で一番の課題は、通信機能。ほとんど機能しなかったため、情報発信が困難であった」と語る。通信手段としては衛星電話が1本しかなかっため、救急搬送チームとDMAT（災害派遣医療チーム）との通信が優先された。妊婦搬送のコーディネートはDMATが行い、従来の周産期ネットワークは機能しなかったという（関連記事：救急医療を効率化するIT活用プロジェクト「GEMITS」）。

　小笠原氏は、通信事業者に依頼して衛星電話を1本提供してもらい、すぐに妊婦の受付窓口や状況確認などの連絡手段に利用した。いーはとーぶによって、大船渡病院では妊婦情報を正確に把握できため、連絡が取れた妊婦44人に他県や内陸部の受診可能な病院を紹介した。そのうち、紹介状がない17人に対してはいーはとーぶの情報を受入先の病院に提供し、さらに母子手帳がない妊婦に対しては母子手帳の発行代行を実施したという。

　特にいーはとーぶは、陸前高田市における妊婦の診療支援に役立った。東日本大震災発生から約40分で街が津波にのみこまれてしまった陸前高田市は、市役所にある全ての住民情報や妊婦情報を一瞬で失ってしまった。幸い、盛岡市にあるいーはとーぶのサーバに妊婦の全ての情報が保有されていた。小笠原氏は対象地域の妊婦情報を紙ベースで陸前高田市に提供。陸前高田市はこの情報を基に妊婦の安否や避難状況の把握、保健指導に役立てたという。

緊急時にも機能する医療ITシステムとは？

　小笠原氏は、いーはとーぶが災害時に機能した点について「保健師や医療従事者が平時にさまざまな情報を継続的に入力した」ことを挙げている。妊婦見守りシステムを通して、これまであまり接する機会がなかった市区町村の保健師と医療従事者とのつながりが生まれたという。また、「情報を保有するサーバが災害時でも稼働できた点が功を奏した」とし、災害にも耐え得るシステムとして有効性が示されたと説明した（関連記事：復興後の医療ITはリモートバックアップが鍵に）。

　小笠原氏は現在、インターネット経由で大船渡病院と遠野市助産院間での「胎児超音波動画伝送システム」を実証実験中だ。いーはとーぶと連携する遠隔妊婦検診での利用、助産外来の補助、助産師のスキルアップなどに活用するという。また、基幹病院や母子医療センター間での専門医による遠隔診断にも活用できるとしている。

胎児超音波動画伝送システムの実証実験の様子《クリックで拡大》

　小笠原氏は「今後も地域の妊婦を守るためにITを使ってできることを進めていく。これまでと同様のものを構築するのではなく、より災害にも強いシステムの構築や医療再生への支援を進めていきたい」と語った。

　次回は石巻、気仙沼地域で救助活動を実施した医療従事者の取り組みを紹介する。

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