紙カルテでは実現できない情報利用が可能な電子カルテ

電子カルテの導入メリットに「紹介状などの書類作成の業務を簡素化できる」点が挙げられる。医療機関のIT化が進むにつれて、作業負荷の軽減だけでなく「情報の二次利用」への効果も高くなってきた。

公開 2012年05月10日 09時00分

更新 2022年10月05日 10時32分

[メディキャスト]

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電子カルテを導入したら、腱鞘炎が治った

　電子カルテの導入効果として「紹介状（診療情報提供書）の作成が楽になった」という声を聞きます。他医療機関との連携が多いクリニックでは、1日に相当数の紹介状を書きます。電子カルテを導入する前は紹介状を作成するために、診療時間外に長時間にわたり作業をしていたケースも多かったようです（連載インデックス：【連載コラム】医療ITの現場から）。

　紹介状に記載される主な項目は以下の7点です。

患者の頭書き
傷病名
紹介目的
既往歴および家族歴
病状経過・検査結果
治療経過
現在の処方

　これらの情報について、受け取った病院の医師が読みやすいように丁寧に書くためには、1通当たり相当な時間を要することは間違いありません。

　一方、カルテに全て記載されている情報なので、カルテからコピー＆ペーストできれば、より正確に紹介状を作成できます。また、カルテ文例登録や過去に作成した紹介状の情報の引用などの機能も併せると、さらに簡単・スピーディに作成できます。

　電子カルテの導入メリットとして「紹介状の作成にかかる作業が減って、（作業負荷で発生する）腱鞘炎が治った」という話があるほどです。その他、PACS（医用画像管理システム）と連携した場合、その検査画像を紹介状に貼り付けることも可能です。

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電子化の効果をより実感できる「情報の二次利用」

　情報を電子化するメリットとして「情報の二次利用」が挙げられます。カルテに基づき書類を作成する「文書作成」や指示伝票を各部門に効率的に手配する「オーダリング」などは、医療機関における代表例です。これまでの同じ情報を何度も入力したり、書き移したりするという非効率な業務が大幅に改善されます。

　今後、これらの情報利用は「地域医療連携」への効果も期待されています。電子カルテで作成される紹介状はHTML形式やPDF形式、Word形式、CSV形式などでの出力が可能です。そのため、紹介・逆紹介を行う診療所と病院だけでなく、より広範囲の医療機関同士の情報連携を支援しています。

　例えば、政府が掲げる「どこでもMY病院」や「シームレスな地域連携医療」の構想の中にも、紹介状や退院時サマリーなどを電子化して運用することの効果などが盛り込まれています。また、地域の複数の医療機関の情報を共有したり、閲覧できる「紹介状管理システム」の構築も行われています。

　以前は異なるメーカーの電子カルテ間ではフォーマットが異なるため、「情報交換が難しい」という指摘もありました。現在、電子化された情報の規格の標準化なども進んでおり、電子カルテなどのIT機器が情報連携の基盤としての役割を担うようになっています。

著者紹介

大西大輔（おおにし　だいすけ）　メディキャスト株式会社メディプラザ統括マネージャー

2001年一橋大学大学院MBAコース卒業後、同年日本経営入社。2002年に医療機関の“選ぶ”を支援する展示場「メディプラザ」の1号店を東京（神田）に立ち上げ、その後2003年にメディプラザ大阪、2005年にメディプラザ福岡を順次開設。2007年より東京・大阪・福岡の3拠点を統括する統括マネージャーに就任。専門の医療IT分野については、医師会、保険医協会などの公的団体を中心にセミナー講師を多数実施。

【関連サイト】

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