電子カルテのタブレット端末対応が注目される理由

電子カルテのタブレット端末対応が注目されている。医療現場のニーズや政府が主導する医療提供体制の再編など、医療ITを取り巻く幾つかの変化がその背景にある。

公開 2012年07月10日 09時02分

更新 2022年10月05日 10時31分

[メディキャスト]

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米国の内科医は75％、欧州の医師の26％がiPadを所有

　2010年のiPadの発売以来、医療の現場でiPadをはじめとするタブレット端末を活用する動きが進んでいます。現在、多くの医師がタブレット端末を保有しています。米調査会社のManhattan Researchは2012年に「米国の内科医の75％がiPhoneやiPad、あるいはiPodなど、Apple製品を所有している」という調査結果を発表しています（関連記事：内科医の75％がAppleユーザー　米国医療機関注目のiPhone／iPad管理ツール）。また同社が欧州地域で実施した調査では「医師の26％がiPadを保有している」という結果が出ています。

　日本国内でも、医療の現場でiPadやAndroid端末などを利用するシステムの開発が進められています。岐阜県の救急医療体制支援システム構築プロジェクト「GEMITS」では患者情報読み取り端末としてAndroid端末を導入したり、脳卒中の救急医療をサポートする遠隔画像診断治療補助システム「i-Stroke」ではiPad／Android端末といったタブレット端末を利用するなど、その活躍の場はさらに広がっています。

タブレット端末の利用ニーズにも変化が

　医師がタブレット端末を利用するシーンは、主に以下の4点が考えられます。

情報検索：インターネットで公開されている学術論文や医薬品などの情報検索に利用
患者説明（コミュニケーション）：患者に対する説明を行い、医師と患者のコミュニケーションを促すために利用
電子カルテなどの医療情報の閲覧や入力：電子カルテや院内システムなどと連動し、その情報の閲覧や入力を行う
地域の医療機関との情報連携：地域医療連携や在宅医療・介護など、医療機関同士の情報連携・共有ツール

　現在は（1）情報検索、（2）患者説明での利用が多いですが、今後は（3）情報の閲覧や入力、（4）地域の医療機関との情報連携での利用が増えることが予想されます。政府が進める医療提供体制の改革や現場のニーズなどがその背景にあります。

在宅医療の推進策で利用ニーズが拡大

　政府は、2025年までを見据えた長期的な社会保障制度の改革として、病院・病床機能の役割分担による医療・介護機能の連携強化と体制の再編成を目指しています。また、2012年度の診療報酬の改定では「在宅医療の充実」が重点項目に掲げられています。今後は高齢社会を見据えた在宅での医療サービスの提供体制が求められています。

　そのため、電子カルテの使用範囲は診療所から患者の自宅まで急速に広がり、診療所の外にカルテ情報を持ち出したいというニーズが多くなっています。それを受けて、携帯性に優れたタブレット端末でネットワークを介して電子カルテを利用できる「クラウド型電子カルテ」を希望する医療機関が増加しています。

　また最近、医師の方から「iPadで使える電子カルテはありますか」という質問を多く受けるようになりました。iPad対応の電子カルテは徐々に増えていますが、多くの電子カルテシステムがWindowsをベースにしているため、それらのシステムではiPad対応が難しく、カスタマイズ開発などが発生する場合もあります。

タブレット端末は万能なのか？

　電子カルテの情報は患者の大切な機密情報です。タブレット端末の紛失やマルウェアに感染したアプリケーションによる情報漏えいなどを防ぐため、万全なセキュリティ対策を実施した上での利用が必須となります。そのため、電子カルテの全ての機能をタブレット端末で無理に利用するのではなく、例えば情報の入力や閲覧に制限を設けたりするなど、実際の利用シーンに合わせて導入した方がよいでしょう。

　タブレット端末が本格的に活用されれば、費用面や設置スペースの観点からも大きな効果をもたらします。電子カルテメーカー各社はこうした現場のニーズや医療提供体制の変化などを踏まえて、電子カルテのタブレット端末対応を進めてほしいものです。

著者紹介

大西大輔（おおにし　だいすけ）　メディキャスト株式会社メディプラザ統括マネージャー

2001年一橋大学大学院MBAコース卒業後、同年日本経営入社。2002年に医療機関の“選ぶ”を支援する展示場「メディプラザ」の1号店を東京（神田）に立ち上げ、その後2003年にメディプラザ大阪、2005年にメディプラザ福岡を順次開設。2007年より東京・大阪・福岡の3拠点を統括する統括マネージャーに就任。専門の医療IT分野については、医師会、保険医協会などの公的団体を中心にセミナー講師を多数実施。

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