統合はシステム管理の改善にもつながる。例えば、50台以上のサーバで50個のワークロードを管理するよりも、10台あるいは5台のサーバ上で動作する、仮想化された50個のワークロードの挙動を監視し、最適化するソフトウェアツールを利用する方が効率的だ。「up.timeやMicrosoftのSCCM（System Center Configuration Manager）2012などは、仮想インフラの管理作業を改善し、簡素化することを狙った製品だ」とクレイマン氏は話す。

　システム管理の改善はデータセンターの俊敏性を高めることにもなる。従来の物理ハードウェアの場合に必要な購入承認や発注、受け入れ、配備といった作業に掛かる時間とは比べものにならないほどの短時間で新しいワークロードを配備して設定することが可能になるのだ。調査回答者の少なくとも28％がリソース割り当て用として仮想化を利用しており、さらに20％がVM作成のベースとなる「ゴールデンイメージ」を維持するために仮想化を利用している。

　仮想化による俊敏性は、ディザスタリカバリのようなミッションクリティカルな作業にも役立つ（関連記事：仮想化で得られる節電効果、「電気料金は4分の1以下に」）。調査では、ITプロフェッショナルの43％がディザスタリカバリと可用性改善のために仮想化を利用していることが分かった。VMは保護と複製が容易に行えるので、従来のディザスタリカバリ対策を講じるよりも、VMを保護し、遠隔地にあるデータセンター施設に仮想環境を複製する方がずっと簡単だ。こうしておけば、管理者は必要に応じて、複製された仮想インスタンスを実行したり、複製されたインスタンスを本来の場所に復元したりすることができる。

仮想化の必要性がない企業も

　大多数の企業のIT部門は仮想化の導入と利用拡大を急いでいるが、この技術を避ける理由が存在することも認識しておく必要がある。TechTargetの調査では、仮想化を導入しない方針を決めた数少ないITプロフェッショナルは「仮想化の採用は現実的ではない」と答えている。

　仮想化が必要ではないと回答した人は、「サーバやエンドポイントの数が少ないので仮想化する意味がない」「IT規模の拡大が問題にはなっていない」「既存のアプリケーションは仮想化に向いていない」「経営幹部の承認が得られない」「予算がない」といった理由を挙げている。

　「業務環境を仮想化することに対して、根拠のない不安感を抱いている企業はまだ多い。これは主として安定性をめぐる懸念によるものだ」と指摘するのは、金融・不動産関連の情報サービスを扱う米Kroll Factual Dataで主席技術アーキテクトを務めるクリス・ステファン氏だ。「仮想化環境では動作しないような時代遅れのプロセスやアプリケーションを運用している企業もまだ存在する」

　しかし仮想化のメリットを否定する主張の論拠は薄れつつある。クレイマン氏によると、ソフトウェアおよびデータベースの大手ベンダーは現在、自社のアプリケーションパッケージを仮想化に対応したデザインに修正しており、各社とも仮想化のベストプラクティスをソフトウェアデザインの一部として認識するようになったという。

　「この状況はわずか5年前とは全然違う。当時は、多くの企業がソフトウェアを仮想プラットフォームに移行するのを禁じていた。今ではそれが歓迎されるようになった」と同氏は語る。この意識の変化は主として製品の成熟化によるものだ。各社の仮想化製品は安定性が改善されただけでなく、最近のサーバでは非常に優れたパフォーマンスを発揮するようになったのだ。