構成が決まっているので予算計画が立てやすい。適切なキャパシティープランニングをしていれば、機器の負荷状況を気にする必要もない。サーバ類のスペックは（予算に余裕のある限り）自分の好きなように選べる。

　障害発生時には、自社のスタッフが目視で確認でき、再起動や機器の入れ替えなどを計画的に行うことが可能だ。起きている事象や障害の復旧見込みなどの把握も平易である。

　自社内の簡素な場所にサーバを置き、バックアップなどの運用を社員に担当させれば、見掛け上のコストを低く抑えられる点も特徴といえる。

デメリット

　予想外の事態に弱い。急激な業務の増大や突発的な障害に即応することが難しい。障害に備えて予備機などを準備しておく手もあるが、「使わないことを想定した機器」を買うことになり、割高になってしまう。

　機器類は通常5年間程度継続利用することが前提となり、予測困難な5年後のトランザクションを想定せざるを得ないため、リソースのキャパシティーは「余裕を持って」確保されることになる。高性能な機器であるほど負荷率・稼働率は低くなる（10～15％程度といわれる。逆に言えば85～90％分のスペックの費用は安心料にすぎない）。機器のスペックを選定する自由度は高いが、一度決定したスペックを変更することは不可能に近い。また、リース終了時にはリプレースを検討する必要があり、切り替えコストも著しい。

　設置場所について、「自社内なのでタダ同然」という見方をする人は多いが、よく考えた方がいい。その床面積に払っている家賃や固定資産税、電気代（照明・空調）を見逃している。また、「そのスペースを会社の本業（売り上げ貢献）のために使っていない」という点にも気付くべきだろう。

　セキュリティを高めようとすれば、自社内に専用のサーバルームや入退館管理システムを備える必要がある。また、内部統制上のさまざまなルールを整備する必要も生じ、リスクを低くしようとすればするほど高コストとなる。

　可用性を高めようとすれば、UPS（無停電電源装置）や自家発電機器も必要だ。災害（地震）に備えるなら耐震設備・耐震工事も必要になる。また、バックアップのメディアを遠隔地に移送・保管するなどの工夫も必要だ。

　サーバ運用を社員に担わせた場合、自社の貴重な人的リソースに、企業のコンピテンシーや売り上げ増とは無関係なスキルを身に付けさせることになる。とはいえどこまで行っても「プロ中のプロ」ではないので、ベストな運用を1点のミスもなく、24時間行えているという保証はない。まれに最新の技術動向について勉強の時間が与えられている恵まれた方もいるが、多くは十分な時間が与えられないままに、「昨日と同じ運用」を今日も続けているのではないだろうか。

　システムの機能の一部をインターネット経由などで外部に公開する場合には、さらなる留意が必要だ。ネットワークに関する専門的な知識に基づく運用が必要不可欠であり、さまざまな機器やソフトウェアを導入し、管理する必要がある。また、インターネット側に十分な帯域を持つ回線を自前で確保する必要があり（場合によっては二重化する必要もあるだろう）、そのコストも看過できない。

　こう書くと従来型オンプレミスにはほとんど良いところがない点にがくぜんとする。従前はこれが「当たり前」だったし、中堅・中小企業を中心に、依然としてこのような運用を続けている企業は多いと聞く。また、業界特有の規制やガイドライン、商習慣から「データは自社の敷地外から出せない」と思い込んでいると、このパターンから抜け出せないことがある。適宜、見直しが必要だろう。

2．ハウジング

特徴

　従来型オンプレミスのサーバ設置場所を、外部のデータセンター事業者に移したイメージである。こちらもクラウド以前からある典型的なシステムインフラの1つといえる。サーバ類は自前で購入するが、設置場所は専用の施設（データセンタ）である。「コロケーションサービス」（コロケ）と呼ばれることもある。前項同様、サーバ構成等は安定的・固定的である。

メリット

　設置場所が変わったことで、次のようなメリットが生じる。

　安全性（セキュリティ、可用性、災害対策）の面で、自社設備よりもはるかに高い水準にある施設を利用できる。月額利用料が発生するが、自社設備に投資するコストとリスクを考えれば圧倒的に安価といえる。

　人材面でいえば、サーバの外観監視（異常ランプの点灯などの確認）や、異常発生時の単純な上げ下ろし、バックアップの取得などのルーティンワークは、データセンター事業者のオペレーターに24時間任せられるので、社員の負荷は減る。バックアップメディアの遠隔移送などのサービスを提供しているデータセンターもあり、上手に使えば安心といえる。

　インターネットに開かれたシステムの場合、インターネット側のネットワークの設備管理は、データセンター事業者に任せられる場合がある。

デメリット

　見掛け上のコストは1．従来型オンプレミスよりも増大する（当然、コストに見合うメリットはある）。

　サーバの所有権は移転していないので、サーバ自体の最終的な管理責任はユーザー企業側にある。従って、障害時には社員が現地で作業する必要が生じる。データセンターが自社から離れているため、緊急時の「駆け付け」には時間がかかる場合がある。

　自社施設とデータセンターの間に一定の帯域の専用回線を敷設する必要も生じる。広帯域が必要な場合や、高い可用性を求められる場合（複数本敷設する必要がある）には、コスト増となる。

　オペレーターに依頼できる作業は限定されており、何らかの意志決定を伴う対応は期待できない。電話などで極めて単純な作業を依頼できることもあるが、それを超える場合には、あらかじめ想定された範囲内で「手順書」などを作成し、データセンター事業者側と合意しておく（かつ追加費用を払う）必要がある。そうだとしても、臨機応変な対応はできない（サーバの所有権がこちらにある以上、短時間のうちに高度な意思決定を伴う作業は外部に委託できない）ので留意が必要だ。

　障害発生時のコントロールについて、理論上は大規模災害によってデータセンター自体が機能不全に陥ったり、途中の交通網・通信網が遮断されるなどの可能性はゼロではない。万が一そうなれば、ユーザーによる障害コントロールが難しくなることはあり得る。しかしこの想定は、あくまでも理論上のものにすぎず、現実的ではない。例えばこの想定は、大規模災害発生時に自社の設備や社員は正常に機能しており、データセンター側だけが機能しなくなることを意味している。そのような状況はそもそも考えにくく、実際には真逆の事態になる可能性の方が高い。この点において大きな懸念はないと考えるべきだ。

3．ホスティング

特徴

　ホスティングは2．ハウジングと似ているが、サーバも借り物（多くはデータセンター事業者のもの）になる点が異なる。サーバが仮想化されているか否かはここでは問わない。「Webホスティング事業」や「レンタルサーバ」事業が近い。ひところ話題になった「ファーストサーバ」はこの業態である。最近はこの種のサービスで「クラウド」を名乗る例もあるので注意したい（関連記事：“オレオレクラウド”にはこりごり、クラウドの本質を知る）。

メリット

　サーバが自前資産でなくなることによって、財務面で自由度が増す。投資や固定資産管理、リース管理の概念から開放される。経費での利用ができることで、いわゆる「オフバラ」化が可能になる。ただし、長期利用を前提とする契約になっていると、このメリットが得られない場合がある。

　サーバが特定されている場合には、データセンターに赴くことで、そのサーバを現物確認することができる。場合によってはそのサーバに直接触れてオペレーションをすることも可能かもしれない（事業者側の施設が高度に統合されている場合や仮想化が進んでいる場合には難しい）。

　均質化された環境下で、サーバリソースがサービスとして提供されるので、運用が安定している。多数の利用者が同時に利用する分、セキュリティは高いレベルで統一されていると見てよいだろう。事業者によってはHA構成も提供できるので、可用性も1．従来型オンプレミス、2．ハウジングよりは低コストで確保することができる。

　標準化されたスペックのサーバをあらかじめ準備しているので、ユーザーから見た調達は短時間で行われる。プロビジョニングを人間系の作業としているか自動化しているかで、リードタイムには幅があると考えられるが、いずれであっても1．従来型オンプレミス、2．ハウジングよりは桁の違う（短い）リードタイムとなるだろう。リソースの伸縮性でも1．従来型オンプレミス、2．ハウジングより多少アドバンテージがある。

　事業者の多くはインターネットへの公開を前提としたホスティングを行っている。この場合はインターネット側のネットワーク構成やセキュリティ、帯域確保などのエンジニアリングをユーザー側が行う必要がない。サーバリソースのみならず、ミドルウェアまで含めて提供しているケースも多い。サービスが定型化されている分、人的サポートも運用範囲が広くなっているようだ。

　インターネット公開型のサービスは、2000年代のITバブル期に流行した業態であり、参入者数が多い。結果、激しい価格競争が行われており、サーバ（仮想サーバ含む）は1台当たり月額1000円程度、初期費用ゼロから利用することができる。

デメリット

　インターネット公開を前提としているサービスの場合、企業内の業務システムのインフラとして利用することは困難である。見掛け上の低価格は魅力だが、スペックは低く、また、インターネット経由での利用が前提となるので、LANの延伸として使うことは容易ではない。

　業務システムとして利用できるホスティングサービスもあるが、上述のような価格は望めない。多くの場合、初期費用が発生し、利用期間も1年程度の縛りが発生するようである。

　サーバスペックは標準化（メニュー化）されているので、そこから外れたスペックのサーバは利用できない。ただし、オプションでの機能／スペック追加などが充実しているケースは多いようだ。

後編に向けて

　以上、冒頭で列挙した、1～3について概説した。古い概念についておさらいを兼ねて説明したので、少々クドかったかもしれない。今後の議論をスムーズにするための概念整理でもあるので、ご容赦いただきたい。さて、後編「自社に適したインフラはどれ？　4種類のクラウドを比較」では、下記の4～7を取り上げる。

　特に「プライベートクラウド」の3類型（4～6）は、混乱を招きやすい難所でもある。大手ベンダーもそれぞれの思惑でこの語を用いており注意が必要だ。本稿同様、詳細な解説を加える予定なので、ご期待いただきたい（後編：自社に適したインフラはどれ？　4種類のクラウドを比較）。

加藤 章（かとう あきら）

株式会社 ISIDビジネスコンサルティング　クラウドストラテジスト

システム開発のPMやビジネスコンサルティング、事業企画などを経て、現在は戦略ITコンサルティングに従事。パブリッククラウド活用に軸足を置き、各種調査、ビジネス開発、情報発信なども積極的に行っている。TechTargetジャパンでは2010年6月から連載「企業向けシステムを構築するパブリッククラウド」を執筆中。

＊これまでの連載（企業向けシステムを構築するパブリッククラウド）が書籍になりました。情報のアップデートに加え、コラムなども大幅加筆しています。

『企業システムのためのパブリッククラウド入門　～主要ベンダ１１社を徹底紹介～』

電子版1500円、ペーパーバック（プリント・オン・デマンド）2310円です。