ウェアラブル技術で従業員の能力を向上
フィットネスだけではない ウェアラブル技術活用の具体例とは？
外観やファッション性ばかりに注目が集まるウェアラブル技術だが、企業のCIOやITマネジャーはビジネスでの活用方法を模索すべきだ。医療現場など、実際に活用が始まっている分野もある。
ウェアラブル技術についてはこれまで、その外観やファッション性といった部分ばかりが注目されていた。だが、企業の最高情報責任者（CIO）やITマネジャーにとって、同技術は「ポケットの中の携帯電話に掛かってきた相手を手首に付けたリストバンドで確認する」ことの他にも、さまざまな可能性を秘めている。
ビジネス分野では、大挙して企業に襲来するウェアラブル技術にどう立ち向かうべきかが、大きな関心事になっているのは事実だ。従業員が米Googleの開発するメガネ型端末「Google Glass」から企業機密を流出させたりすることがないよう、BYOD（私物端末の業務利用）対策をまた一から始めなければならないのだ（モバイル端末のBYOD対策すらできていない企業もあるかもしれない）。
CIOが考えるべき、ウェアラブル技術のビジネス活用
だがウェアラブル技術には、企業のCIOがビジネス活用の方法を模索すべき、もう1つの側面がある。今日のCIOに課せられた役割がビジネスへの貢献にあるとすれば、ウェアラブル技術は仕事のコラボレーションを促進する上で、大きな威力を発揮する可能性がある。それは単に「ドキュメントを共有する」や「従業員の士気向上にフィットネスを役立てる」といったことだけではない。従業員の能力向上を可能にするのがウェアラブル技術である。
2014年1月に米ラスベガスで開催された家電見本市「2014 International CES」では、米Intelが「Make It Wearable」というキャンペーンを打ち出し、ウェアラブル技術に関するイノベーションを全世界に呼び掛けた。その際、同社最高経営責任者（CEO）のブライアン・クルザニッチ氏は「ウェアラブル技術がまだ社会に広く浸透していないのは、真の問題が解決されていないからだ」という見解を述べた。
では、「真の問題」とは何だろうか。人によってその定義は異なるが、クルザニッチ氏は、ヘッドフォンとパーソナルアシスタントソフトウェアの連係を例に挙げた。確かにそういった利用方法もある。だが、ウェアラブル技術が活躍する場は他にもある。医療分野もその1つだ。
医療現場で活躍するウェアラブル端末
実際に、医療におけるウェアラブル技術の活用事例が、2014年2月中旬にKurzweilAI.net（米国の発明家レイ・カーツワイル氏が運営する科学技術Webサイト）で大きく取り上げられた。その記事によると、識別が非常に困難ながん細胞を「可視化」するメガネ型端末を米ワシントン大学医学部の科学者が開発したという。この端末は、同大学で2月に行われた手術で実際に使われた。
医療分野での利用例は他にもある。米インディアナ州の病院では、2月中旬に行われた腹部切開手術において、手術のさなかに医師がGoogle Glassを使って患者の医療情報を呼び出した。
米General Electric（GE）では、機器の修理担当者がヘッドセットカメラを使って複雑な修理手順を参照できるようにするとともに、その修理が正しく行われたか確認するために作業の記録を技術者が見ることができるようにしている。
3Dプリンティング技術と同様、ウェアラブル技術でも新たな実用例が次々と登場しつつある。9カ月前の2013年5月には実弾を発射できる拳銃が3Dプリンタで作成されたことに人々は驚いたが、最近では食物から義肢など、その活用範囲と有用性は加速度的に拡大しつつある。ウェアラブル技術でも同じことが起きるというのは十分に予想されることだ。いったんイノベーションの流れが加速すれば、ウェアラブル技術の可能性に対する理解が深まることは間違いないだろう。
CIOはその流れに取り残されてはならない。ウェアラブル技術の考案、開発、あるいは導入に向けて、IT部門はどんな貢献ができるのだろうか。この技術をフィットネスで活用するのは面白いだろうし、データ収集に利用するのも確かに有益だ。だがもっと大きく考えようではないか。実際の仕事に直接つながるような利用方法だ。
潜在的問題だけでなく、潜在的可能性に目を向けるべきだ。職場でのウェアラブル技術は文字通り人命を救う（職場によっては時間やコストの削減を可能にする）かもしれないのだ。
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