NEWS
EMCジャパン、SDSを実現する製品群を発表
EMCが提唱する「Software Defined Storage」を実現する関連製品3種を発表。異機種が混在するストレージ環境の統合管理、サーバ内蔵のストレージリソースの有効活用などに役立つ。
EMCジャパンは2014年6月18日、同社が提唱する「Software Defined Storage」（SDS：ソフトウェアで定義するストレージ）に関連するストレージ製品3種を発表した。米EMCが同年5月に開催したプライベートイベント「EMC World 2014」でも発表された「EMC ViPR 2.0」「EMC ScaleIO」「EMC Elastic Cloud Storage Appliance」（以下、EMC ECS）などだ。
EMCジャパンは「既存システムから“モバイル”“クラウド”“ビッグデータ”“ソーシャル”をキーワードとするこれからのIT環境『第3のプラットフォーム』への橋渡しの役割を担う」と説明する。
異機種混在のストレージ環境を一元管理する「EMC ViPR 2.0」
ストレージ統合管理ソフトウェアの最新版であるEMC ViPR 2.0。EMCジャパンが2013年11月に発表したEMC ViPRは、ストレージインフラを統合管理する「ViPR Controller」とデータ管理機能「ViPR Data Services」で構成される。
EMC ViPR 2.0
今回のバージョンでは、ViPR Controllerの管理対象の種類を拡張。Hitachi Data Systemsの「Hitachi Unified Storage VM」「Hitachi Virtual Storage Platform」、Hewlett-Packardの汎用サーバ「HP ProLiant SL4540」などの他社製品に加え、自社ストレージを同梱するVECの統合型システム「Vblock」や今回同時に発表したアプライアンス「EMC Elastic Cloud Storage Appliance」（詳細は後述）などが追加された。また、オープンソースのクラウド基盤ソフトウェア「OpenStack」のブロックストレージ管理機能「Cinder」経由でIBM、Dell、Oracleなどのストレージ製品も管理可能になった。
ViPR Data Servicesでは、従来のオブジェクト単位、「Amazon S3」やOpenStack Swift対応のREST API、HDFS（Hadoop Distributed File System）などのデータアクセスに加えて、新たにブロック単位でアクセスが可能になった。また、ネームスペース（データ所在管理）を複数拠点で共有できる「ジオレプリケーション／ジオディストリビューション」機能が追加され、複数拠点間におけるデータ利用や保護が容易になった。EMC ViPR 2.0は2014年7月1日に販売開始予定で、価格は個別見積もりとなる。
サーバ内蔵のストレージリソースを有効活用
EMC ScaleIOは、HDDやSSD（ソリッドステートドライブ）、PCIeストレージなど、汎用サーバに内蔵された複数のストレージリソースを集約して仮想ストレージプールを作成し、物理／仮想環境の共有ストレージとして利用可能にするソフトウェア。2013年に米EMCが買収したScaleIOの製品で、サーバを追加することで容量や性能を柔軟に拡張できるスケールアウト型である点が特徴の1つだ。
EMC ScaleIOの管理画面。連係するサーバ数やIOPS値、帯域幅、読み込み・書き込み処理の内訳などを表示する《クリックで拡大》
EMC ScaleIOはエージェントをサーバにインストールする形式を取り、LinuxやWindowsなどの各種OS、主要なサーバ仮想化ソフト上で動作する。また、並列分散処理やデータ配置の自動化機能などを備えている。ScaleIOの価格は、12Tバイト時の最小構成で119万7000円（税別）。2014年6月18日に提供を開始した。
クラウド環境専用アプライアンス「EMC ECS」
EMC ECS
EMC ECSは、EMC ScaleIOとEMC ViPRのViPR Data Services機能を搭載した、クラウド環境向けの専用アプライアンス製品だ。1ラック当たり最大2.9P（ペタ）バイトまで拡張可能。ストレージ容量とストレージプロトコルに応じて5つのモデルを用意した。
EMCジャパンは「ハードウェアとソフトウェア、保守サポートを一括で提供することなどで、従来のパブリッククラウドと比べて4年間で最大28％もTCOを削減できる」とEMC ECSのメリットを説明。特に、企業やサービスプロバイダー内のビッグデータ基盤といった用途を想定しているという。EMC ECSは2014年第4四半期（10～12月）に提供予定で個別見積もりとなる。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
技術文書・技術解説
[Jamf Japan 合同会社] MDMだけでモバイルセキュリティは十分？ 不足する対策を16項目でチェック -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的な家電メーカーが実践する「クリエイティブプロセス効率化」の方法とは？ -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的テクノロジー企業に学ぶ、プロセス標準化とプロジェクト納品自動化の秘訣 -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソニー・ピクチャーズ テレビジョンに学ぶ、次世代サービスデリバリーのヒント -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソミック石川に学ぶ、ICT浸透後に直面した「工数管理」の課題と解決策
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
2
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
3
「データストレージの活用方法」に関するアンケート
-
4
【基本情報技術者試験】「デュプレックスシステム」と「デュアルシステム」の違いは？
-
5
AI全部入り「Microsoft 365 E7」に企業が二の足を踏む訳 移行意向はわずか4％
-
6
「Microsoft一択」で本当にいいのか 知らぬ間にライセンス費用が膨らむ真相
-
7
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
8
「プログラマー不要論」にThe Linux Foundationが示した答え
-
9
ANAが専用回線から移行した「NaaS」の全貌 ネットワーク準備が数カ月から数週間に
-
10
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
2
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
3
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
4
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
8
ドラマで分かる、標的型攻撃メールの被害を受ける企業と回避できる企業の分岐点
-
9
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
10
少額減価償却資産が40万円未満へ拡大、令和8年度税制改正で押さえるべき変更点
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー