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EMCジャパン、SDSを実現する製品群を発表

EMCが提唱する「Software Defined Storage」を実現する関連製品3種を発表。異機種が混在するストレージ環境の統合管理、サーバ内蔵のストレージリソースの有効活用などに役立つ。

公開 2014年06月25日 19時45分

更新 2026年08月25日 16時12分

著者

翁長潤

[TechTargetジャパン]

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　EMCジャパンは2014年6月18日、同社が提唱する「Software Defined Storage」（SDS：ソフトウェアで定義するストレージ）に関連するストレージ製品3種を発表した。米EMCが同年5月に開催したプライベートイベント「EMC World 2014」でも発表された「EMC ViPR 2.0」「EMC ScaleIO」「EMC Elastic Cloud Storage Appliance」（以下、EMC ECS）などだ。

　EMCジャパンは「既存システムから“モバイル”“クラウド”“ビッグデータ”“ソーシャル”をキーワードとするこれからのIT環境『第3のプラットフォーム』への橋渡しの役割を担う」と説明する。

異機種混在のストレージ環境を一元管理する「EMC ViPR 2.0」

　ストレージ統合管理ソフトウェアの最新版であるEMC ViPR 2.0。EMCジャパンが2013年11月に発表したEMC ViPRは、ストレージインフラを統合管理する「ViPR Controller」とデータ管理機能「ViPR Data Services」で構成される。

EMC ViPR 2.0

　今回のバージョンでは、ViPR Controllerの管理対象の種類を拡張。Hitachi Data Systemsの「Hitachi Unified Storage VM」「Hitachi Virtual Storage Platform」、Hewlett-Packardの汎用サーバ「HP ProLiant SL4540」などの他社製品に加え、自社ストレージを同梱するVECの統合型システム「Vblock」や今回同時に発表したアプライアンス「EMC Elastic Cloud Storage Appliance」（詳細は後述）などが追加された。また、オープンソースのクラウド基盤ソフトウェア「OpenStack」のブロックストレージ管理機能「Cinder」経由でIBM、Dell、Oracleなどのストレージ製品も管理可能になった。

　ViPR Data Servicesでは、従来のオブジェクト単位、「Amazon S3」やOpenStack Swift対応のREST API、HDFS（Hadoop Distributed File System）などのデータアクセスに加えて、新たにブロック単位でアクセスが可能になった。また、ネームスペース（データ所在管理）を複数拠点で共有できる「ジオレプリケーション／ジオディストリビューション」機能が追加され、複数拠点間におけるデータ利用や保護が容易になった。EMC ViPR 2.0は2014年7月1日に販売開始予定で、価格は個別見積もりとなる。

サーバ内蔵のストレージリソースを有効活用

　EMC ScaleIOは、HDDやSSD（ソリッドステートドライブ）、PCIeストレージなど、汎用サーバに内蔵された複数のストレージリソースを集約して仮想ストレージプールを作成し、物理／仮想環境の共有ストレージとして利用可能にするソフトウェア。2013年に米EMCが買収したScaleIOの製品で、サーバを追加することで容量や性能を柔軟に拡張できるスケールアウト型である点が特徴の1つだ。

EMC ScaleIOの管理画面。連係するサーバ数やIOPS値、帯域幅、読み込み・書き込み処理の内訳などを表示する《クリックで拡大》

　EMC ScaleIOはエージェントをサーバにインストールする形式を取り、LinuxやWindowsなどの各種OS、主要なサーバ仮想化ソフト上で動作する。また、並列分散処理やデータ配置の自動化機能などを備えている。ScaleIOの価格は、12Tバイト時の最小構成で119万7000円（税別）。2014年6月18日に提供を開始した。

クラウド環境専用アプライアンス「EMC ECS」

EMC ECS

　EMC ECSは、EMC ScaleIOとEMC ViPRのViPR Data Services機能を搭載した、クラウド環境向けの専用アプライアンス製品だ。1ラック当たり最大2.9P（ペタ）バイトまで拡張可能。ストレージ容量とストレージプロトコルに応じて5つのモデルを用意した。

　EMCジャパンは「ハードウェアとソフトウェア、保守サポートを一括で提供することなどで、従来のパブリッククラウドと比べて4年間で最大28％もTCOを削減できる」とEMC ECSのメリットを説明。特に、企業やサービスプロバイダー内のビッグデータ基盤といった用途を想定しているという。EMC ECSは2014年第4四半期（10～12月）に提供予定で個別見積もりとなる。

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