Android、Windowsとは何が違う？
「iPhone」「iPad」――iOSデバイスだけがビジネスで使われ続ける単純な理由（1/2 ページ）
Appleは企業向けモバイル市場でBlackBerryからトップの座を奪い、Windowsより優先される存在になった。Androidも進出拡大へ攻勢を強める。
モバイル端末向けOSの強みと課題（出典：ガートナー2013年4月）《クリックで拡大》
米Appleの「iOS」は依然として法人市場で大部分のモバイルデバイスを率いる存在だ。だが「Android」も引き続き企業向け領域でシェア確保を狙う。
カナダBlackBerryはかつて企業向けモバイルで独占的存在だったが、Appleの攻勢に遭って地盤を守り切れなかった。米Microsoftはスマートフォンメーカー向けに無償でモバイル用「Windows」を提供しているにもかかわらず、企業向け分野でほとんど成功を収めていない。必然的に残るのはAndroidとiOSの争いだ。
モバイルソリューションベンダーの米Good Technologyが同社の顧客についてまとめた2014年第4四半期のモバイル技術報告書（Mobility Index Report Q4 2014）によると、モバイルデバイスのアクティベーションはiOSが73％を占め、Androidは25％に後退、Windowsはわずか1％にとどまった。iOSのシェアは2四半期前に比べて7ポイント上昇した。
iOS対応へ道を開くMDM
Appleの「iOS 7」には、シングルサインオンや「Open In」管理、iOS 4で導入されたモバイル端末管理（MDM）サービスの刷新など、エンタープライズへの導入に的を絞った多数の管理機能が盛り込まれた。
新機能は有望に思えるものの、多くの場合、適用範囲は限られる。例えば監視モードでIT部門が制限できるのはデバイス上の「AirDrop」のみ。同OSはAndroidよりも安全性が高いという評判も追い風となり、新しい管理機能のおかげで多くのIT管理者がiOSのサポートに踏み切った。
「iOS 8」のリリースで、Appleはさらに管理機能を拡充させた。管理者はユーザーに電子ブックを配信したり、端末の特定の領域にロックをかけたり、アプリからアクセスできるファイルを制限したりできる。新しいiOSではオンデマンドとアプリごとのVPNにも対応した他、パスコード利用の拡張、MDM登録の自動化など、IT部門にとって好ましい機能が他にも多数加わっている。
新しい「iOS 9」ではさらに、大量のアプリを導入する場合のAppleの一括導入プログラム「Volume Purchase Program（VPP）」の変更なども加わった。同バージョンではユーザーの個々のApple IDと関連付けなくても組織がアプリを導入できる。そうしたアプリのインストールや設定、管理、更新についてもIT部門が完全に統制できる。
iOSが企業への浸透を深めていることを受け、ベンダー各社も米Roambiや米Salesforce.comといった企業のエンタープライズ向けモバイルアプリのiOS対応に乗り出した。Microsoftでさえ、iOS版のOfficeスイートを提供している。エンタープライズアプリ開発に向けたAppleと米IBMの事業提携により、iOS端末に対する企業の需要は一層加熱する見通しだ。
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