カスペルスキー、いわく

電子署名があるから無問題と思ったら大間違いだ

電子署名があるからもう大丈夫、と思っていると痛い目にあってしまうほどにマルウェアが進化してしまった。電子署名付きファイルを安心して開くために必要な対策とは。

公開 2015年10月14日 15時00分

著者

Nick Lewis

[TechTarget]

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ボクたちは何を信じればいいんだ

Office 365にAdobe Readerなど、メジャーアプリケーションも次々と電子署名に対応してきている……が

　露Kaspersky Labによる最近の調査によると、電子署名付きのマルウェアが増加中で、企業はこれに備える必要があるとしている。電子署名が付いたマルウェアの脅威が企業にも及びつつあるのは間違いない。では、正規の証明書がついた電子署名を使用した悪質なファイルを検知し、そのリスクを軽減するにはどうすればいいだろうか。

　電子署名が付いたソフトウェアを使う上で最も重要なステップの1つは、“署名証明書”機能が無効になっていないかチェックすることだ。署名証明書、特に（トークンなどのハードウェアを使わない）ソフトウェアによる署名証明書を改ざんしている場合は、今すぐ無効にすべきだ。

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先手の対応が開発者の信頼を上げる

　ソフトウェア開発者にとって、透明性の確保は大きなメリットになる可能性がある。ソフトウェア署名証明書が無効になったことをユーザーに通知した上で、「セキュリティを改善したので、問題が再発する心配はない」と説明すればいいからだ。逆にユーザーが署名証明書をチェックして、それが無効になっているのに気付いた場合には、何が起きたのかソフトウェア開発者に聞いてくるだろう。そうなる前に対処することで署名証明書改ざんによる混乱を回避すれば、そのソフトウェア開発者はセキュリティを重視していることをユーザーにアピールできる。

　一方、署名証明書の改ざんをユーザーが指摘した時点でソフトウェア開発者が特定していなかった場合は、すぐに調査して署名証明書を無効にしなければならない。

　電子署名で偽装したマルウェアのリスクを軽減するために最も効果的な対策は、エンドポイントのシステム上では認可が済んでいる実行可能ファイルだけに動作を許可することだ。認可済みの実行可能ファイルをホワイトリストに入れることで、攻撃側は電子署名付きマルウェアでエンドポイントに侵入するのが非常に難しくなるだろう。

　企業にとって有効なもう1つの対策は、ソフトウェアの電子署名が、信頼できる有名な組織、あるいは、認可済みの認証機関が発行した証明書を持っているか確認することだ。システム上にある全てのファイルに対して電子署名付きファイルの署名元をチェックし、それらが新規ファイルに対する署名要件を満たしているか確認するという方法もある。

　企業は少なくとも、電子署名付きソフトウェアが無効になっているかどうかをエンドポイント上でチェックできるようにすべきだ。

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