アプリケーションとデバイスの管理に新ツール
Appleが開く「iPhone」「iPad」企業導入への道、お得なプログラムとは?(1/2 ページ)
米Appleは「iOS 9」に企業向け機能を幾つか追加し、「Volume Purchasing Program(VPP)」と「Device Enrollment Program(DEP)」を通じてアプリケーションとデバイスの管理機能を強化している。
米Appleの最新モバイルOS「iOS 9」にはiOSデバイスとアプリケーションを導入/管理するための新ツールが備わり、企業がより導入しやすいモバイルOSとなっている。
AppleはiOS 9において管理タスクの自動化を促進し、柔軟性を高める一方で、既存の社内システムとの統合性を高めた。モバイル端末管理(MDM)はiOS 9の大きな改善点の1つだ。iOS 9の新機能をサポートするサードパーティー製のMDM製品を使えば、iOSデバイスとアプリケーションをより効果的に設定し管理できる。法人向けのプログラムである「Volume Purchasing Program(VPP)」と「Device Enrollment Program(DEP)」を利用すれば、さらに管理を効率化できる。
併せて読みたいお薦め記事
iOS搭載最新デバイス
- 徹底レビュー:「iPhone 6s」の突き抜けた進化、「3D Touch」の底知れぬ可能性とは
- iPhone 6sで「お、これ便利」と思わずいいたくなる「3D Touch」テクニック集
- 「iPad Pro」と「Surface Pro 4」をあえて比較、仕事で映えるのはどちら?
iOS 9はどこが新しいのか
VPPはアプリケーションを一括購入するためのプログラムであり、複数のモバイル端末に生産性ツールを導入したいIT部門にとって重要なリソースとなる。VPPを利用すれば、多くの場合、企業向けアプリケーションを割引価格で購入でき、iOSアプリストア「App Store」かMDM製品を通じてそれらのアプリケーションを配布し管理できる。
一方、DEPは会社所有のiOSデバイスを高度に管理するためのプログラムだ。DEPサービスを使って会社所有のデバイスをMDMソフトウェアに登録すれば、デバイス登録の手間を大幅に軽減できる。
デバイスベースのアプリケーション管理
iOS 9では、企業向けアプリケーションの配布機能が改善され、VPPで購入したアプリケーションをユーザーではなく直接デバイスに割り当てられるようになっている。これにより、各デバイスにアクティブなApple IDを用意する必要がなくなった。iOS 9以前のバージョンでは、アプリケーションの所有権はユーザーのApple IDとひも付けられたため、特に複数のユーザーでデバイスを共有している場合など、会社所有デバイスのアプリケーション管理は複雑になることがあった。
アプリケーションをデバイスに割り当てることで、ライセンス管理ははるかに容易になる。デバイスベースでライセンスを管理するには、MDM製品を使ってVPPアプリケーションをデバイスに割り当てる必要がある。
またiOS 9では、ユーザーにApp Storeへのアクセスを許可することなく、管理対象アプリケーションのインストールとアップデートを実行できる。iOS 9以前のバージョンでは、App Storeを無効にしている場合、アプリケーションの導入時や更新時に一時的にアクセスを有効にし、作業終了後に再び無効化する必要があった。このやり方は管理を複雑にするだけでなく、App Storeにアクセスできる間に未承認アプリケーションをダウンロードする機会をユーザーに与えることにもつながっていた。
AppleはVPPサービスの提供国を拡大し、VPPで購入したアプリケーションを、そのアプリケーションを利用できるあらゆる国のユーザーやデバイスに割り当てられるようにもしている(現在はアプリケーションを26カ国に配布できる)。アプリケーションをある1カ国で購入し、それを世界中の従業員に配布したいという多国籍企業にとって、この機能は特に有用だ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
事例
[Neatframe株式会社] 「AIへのデータ受け渡し精度」が決め手 船井総研HDが選んだ会議システムは? -
事例
[Neatframe株式会社] 会議はスピードが命 レックの“爆速商品開発”を生み出す会議環境とは -
事例
[Neatframe株式会社] オフィス回帰で発生する「会議室不足」 NECはどう解消したのか? -
事例
[ServiceNow Japan合同会社] 大阪市の未来を創る「行政DX」の本質と、その取り組みを支える統合基盤の実力 -
事例
[ServiceNow Japan合同会社] 【行政DX先進事例】横浜市が「市民に大切な時間を返す」を実現できた理由とは?
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
PC選びの妙で差がつくAI時代 通常PC、AI PC、Copilot+ PCをどう使い分ける?
-
2
企業が「Microsoft Azure」を選ばざるを得ない理由
-
3
ペースメーカー停止の恐れも 「医療IoTセキュリティ」を無視できない理由
-
4
「Active Directory」復旧で“詰む”企業が続出 ランサムウェアに備える4対策
-
5
なぜノートPCの更新が「4年→6年」に? AIインフラ急拡大の余波
-
6
巨大組織の「アジャイル」を加速させる オリックス生命が選んだ、開発状況を見える化する戦略的ツールとは?
-
7
30年使った自社開発システムとの決別 BMWが「Ansible」で実現した効率化
-
8
Microsoft 365侵害企業の9割はMFA導入済み 1002人調査で見えた盲点
-
9
「AI PCの導入状況と課題」に関するアンケート
-
10
「社内のローカルLLM環境」に関するアンケート
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
2
SCS評価制度時代の「SASE選定」ガイド
-
3
サイバー脅威「トップ50」完全解説ガイド、新たな攻撃手法に対抗するには
-
4
自社のメール環境は本当に安全? チェックシートですぐ分かる“今必要な対策”
-
5
三井ホームに学ぶ「無線LAN環境」構築 快適なオフィスと高度なIT運用の両立法
-
6
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
-
7
「RPA導入の成果が出ない」を防ぐ、成果につながる自動化対象業務の選び方
-
8
AIが苦手な「汚いデータ」になっていない? AI投資を無駄にしないための注意点
-
9
10G回線の真価をフルに享受するには? 導入前にチェックしたいポイント
-
10
SNMPより詳細で、パケット解析より簡単な「トラフィック可視化・分析」の方法
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー