アプリケーションとデバイスの管理に新ツール
Appleが開く「iPhone」「iPad」企業導入への道、お得なプログラムとは？（1/2 ページ）
米Appleは「iOS 9」に企業向け機能を幾つか追加し、「Volume Purchasing Program（VPP）」と「Device Enrollment Program（DEP）」を通じてアプリケーションとデバイスの管理機能を強化している。
iOS 9ではアプリケーションとデバイスの管理機能を強化《クリックで拡大》
米Appleの最新モバイルOS「iOS 9」にはiOSデバイスとアプリケーションを導入／管理するための新ツールが備わり、企業がより導入しやすいモバイルOSとなっている。
AppleはiOS 9において管理タスクの自動化を促進し、柔軟性を高める一方で、既存の社内システムとの統合性を高めた。モバイル端末管理（MDM）はiOS 9の大きな改善点の1つだ。iOS 9の新機能をサポートするサードパーティー製のMDM製品を使えば、iOSデバイスとアプリケーションをより効果的に設定し管理できる。法人向けのプログラムである「Volume Purchasing Program（VPP）」と「Device Enrollment Program（DEP）」を利用すれば、さらに管理を効率化できる。
併せて読みたいお薦め記事
iOS搭載最新デバイス
- 徹底レビュー：「iPhone 6s」の突き抜けた進化、「3D Touch」の底知れぬ可能性とは
- iPhone 6sで「お、これ便利」と思わずいいたくなる「3D Touch」テクニック集
- 「iPad Pro」と「Surface Pro 4」をあえて比較、仕事で映えるのはどちら？
iOS 9はどこが新しいのか
VPPはアプリケーションを一括購入するためのプログラムであり、複数のモバイル端末に生産性ツールを導入したいIT部門にとって重要なリソースとなる。VPPを利用すれば、多くの場合、企業向けアプリケーションを割引価格で購入でき、iOSアプリストア「App Store」かMDM製品を通じてそれらのアプリケーションを配布し管理できる。
一方、DEPは会社所有のiOSデバイスを高度に管理するためのプログラムだ。DEPサービスを使って会社所有のデバイスをMDMソフトウェアに登録すれば、デバイス登録の手間を大幅に軽減できる。
デバイスベースのアプリケーション管理
iOS 9では、企業向けアプリケーションの配布機能が改善され、VPPで購入したアプリケーションをユーザーではなく直接デバイスに割り当てられるようになっている。これにより、各デバイスにアクティブなApple IDを用意する必要がなくなった。iOS 9以前のバージョンでは、アプリケーションの所有権はユーザーのApple IDとひも付けられたため、特に複数のユーザーでデバイスを共有している場合など、会社所有デバイスのアプリケーション管理は複雑になることがあった。
アプリケーションをデバイスに割り当てることで、ライセンス管理ははるかに容易になる。デバイスベースでライセンスを管理するには、MDM製品を使ってVPPアプリケーションをデバイスに割り当てる必要がある。
またiOS 9では、ユーザーにApp Storeへのアクセスを許可することなく、管理対象アプリケーションのインストールとアップデートを実行できる。iOS 9以前のバージョンでは、App Storeを無効にしている場合、アプリケーションの導入時や更新時に一時的にアクセスを有効にし、作業終了後に再び無効化する必要があった。このやり方は管理を複雑にするだけでなく、App Storeにアクセスできる間に未承認アプリケーションをダウンロードする機会をユーザーに与えることにもつながっていた。
AppleはVPPサービスの提供国を拡大し、VPPで購入したアプリケーションを、そのアプリケーションを利用できるあらゆる国のユーザーやデバイスに割り当てられるようにもしている（現在はアプリケーションを26カ国に配布できる）。アプリケーションをある1カ国で購入し、それを世界中の従業員に配布したいという多国籍企業にとって、この機能は特に有用だ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
技術文書・技術解説
[Jamf Japan 合同会社] MDMだけでモバイルセキュリティは十分？ 不足する対策を16項目でチェック -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的な家電メーカーが実践する「クリエイティブプロセス効率化」の方法とは？ -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的テクノロジー企業に学ぶ、プロセス標準化とプロジェクト納品自動化の秘訣 -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソニー・ピクチャーズ テレビジョンに学ぶ、次世代サービスデリバリーのヒント -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソミック石川に学ぶ、ICT浸透後に直面した「工数管理」の課題と解決策
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
2
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
3
「有線LAN環境」に関するアンケート
-
4
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
5
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
6
「データストレージの活用方法」に関するアンケート
-
7
「自動化」で「DX」は強制的に進む？ そのシンプルな理由
-
8
AWS障害でも補償ゼロの衝撃 サイバー保険で情シスが見落とす「細則の壁」
-
9
AI全部入り「Microsoft 365 E7」に企業が二の足を踏む訳 移行意向はわずか4％
-
10
「データを国内に置く」だけでは不十分 情シスが知るべきAI時代の「デジタル主権」
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
2
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
3
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
4
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
8
ドラマで分かる、標的型攻撃メールの被害を受ける企業と回避できる企業の分岐点
-
9
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
10
少額減価償却資産が40万円未満へ拡大、令和8年度税制改正で押さえるべき変更点
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー