「学校ならiPad一択」はもう古い？　2015年、教育機関が注目した教育IT記事は（3/3 ページ）

公開 2015年12月28日 08時01分

更新 2022年10月05日 10時12分

著者

鳥越武史

[TechTargetジャパン]

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2016年は「アクティブラーニング」「プログラミング学習」に脚光か

　端末の導入事例に注目が集まった2015年。複数の端末を使い分けたり、学習者の私物端末を活用する「BYOD」を採用する教育機関は少なくありません。ただし、学習者が利用できるのは各教育機関が指定した機種のみで、利用可能な端末の種類が限られることが一般的でした。2016年はこの状況から一歩進み、学習者に自由な端末活用を許可する動きが進むものと考えられます。多様かつ大量な端末の一元管理を支える手段として、「iPad活用先進校が明かす、学校が今こそ『MDM』に注目すべき理由」でも紹介したモバイルデバイス管理（MDM）製品のニーズも高まる可能性があります。

　学習者の主体的・能動的な学習を促す「アクティブラーニング」にITを活用する動きも活発化すると考えられます。文部科学省の中央教育審議会が推進の方針を示したこともあり、教育機関がアクティブラーニングに注目する動きは急速に広がっています。「学生自ら学びたくなる学習法、『アクティブラーニング』とは？」で指摘した通り、「アクティブラーニング」という言葉が普及する前から、演習やディスカッションといった主体的・能動的な学習を促す工夫を重ねてきた教育機関も少なくありません。そこにタブレットをはじめとするIT製品／サービスを生かすことで、より効果的な学習につなげる動きが進むはずです。

　「プログラミング授業」に取り組む教育機関もさらに広がると考えられます。「目指せ“全学年プログラミング学習”　公立小学校が示すIT活用授業の未来像」でも紹介した通り、今や公立小学校でも、「総合的な学習の時間（総合学習）」を用いてプログラミング授業に取り組む動きがあります。日本マイクロソフトやディー・エヌ・エー（DeNA）といったIT企業がプログラミング授業の取り組みを支援したり、プログラミング授業を実施する学習塾が登場するなど、その動きは広がるばかりです。TechTargetジャパンではこうした状況を踏まえ、今後も教育機関のIT活用や製品選定に役立つ情報を紹介していきます。