最新記事ランキングから編集部おすすめ記事を紹介
再び活気づくエンドポイントセキュリティ、熱くなった意外な理由
ネットワークセキュリティベンダーや新勢力のベンダーが、相次いで「エンドポイントセキュリティ」市場に参入した理由とは。最新記事ランキングから編集部のお薦め記事を紹介します。
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再び活気づくエンドポイントセキュリティ、熱くなった意外な理由
図 ゲートウェイセキュリティをすり抜ける攻撃の例《クリックで拡大》
編集部お薦めの記事は、6位「枯れたはずの『エンドポイントセキュリティ』が再び“熱い技術”になった2つの理由」です。連載企画「『エンドポイントセキュリティ』再浮上のなぜ」の第1回記事です。サーバやクライアント端末といった社内システムの末端を保護する「エンドポイントセキュリティ」。最近、ネットワークセキュリティベンダーや新勢力のベンダーが、相次いで同市場に参入しているとのこと。その理由を近年需要が高まりつつある2つのニーズによるところが大きいと指摘しています。今回は、エンドポイントセキュリティに関する記事を紹介します。
アンチウイルス終了宣言は本当か？
もはや企業のシステムセキュリティを、アンチウイルスソフトだけで守りきることは不可能です。ウイルス感染やサービス拒否（DoS）攻撃といった手口を使い、キャンパスネットワークやサーバシステムのダウンを狙う攻撃だけでなく、金銭目的で端末内の情報を狙う標的型攻撃がひんぱんに実行されるようになりました。その一因として、スマートデバイスや私物端末の業務利用（BYOD）の普及で管理対象の端末の種類が増加していることが挙げられます。この記事は、企業の建物内にあるLANを統合したキャンパスネットワーク（大規模LAN）のセキュリティ対策の手法を詳細に解説。「ネットワーク認証」「不正侵入検知」「監視」についての基本概念から最新技術のトレンドを網羅的に理解することができます。
基本的な「検知と対処」技術を解説
標的型攻撃など新しい脅威が猛威を振るうようになり、防御に重点を置いたセキュリティ対策をあらためて考え直す必要が出てきました。攻撃の防御に多く予算を配分する一方で、脅威の検知と対処に投資しては十分な投資ができていない状態の企業は多いようです。ファイアウォールや侵入防止、シグネチャベースのマルウェア対策、単一要素認証など防御に焦点を当てたいかなるセキュリティ対策も絶対のものではありません。この記事は、防御に焦点を当てたセキュリティ対策の限界を指摘するとともに、防御技術と並んで基本的なセキュリティインフラの構成要素となりつつある「検知と対処」の技術について解説しています。
Gartnerの辛口評価の理由
Gartnerのベテランアナリストによると、ファイアウォールや侵入検知システム（IDS）、侵入防御システム（IPS）、マルウェア対策などの従来技術では、標的型攻撃は検知できないと指摘します。標的型攻撃は多種多様な手法を繰り出してきます。未知の攻撃に対して、事前にシグネチャを作成するのは不可能です。「散弾銃とライフル銃では、身を守る方法は全く異なる。従来の防御の仕組みは、大規模な無差別攻撃向けのものだ」とこのベテランアナリストは説明します。この記事は、Gartnerのセキュリティカンファレンスの内容をベースに、最新の脅威とそれを迎え撃つセキュリティベンダーの取り組みを解説しています。「攻撃者側が脅威に感じる」対策は何かについて、詳細に説明しています。
エンドポイントセキュリティの現状と今後
スマートフォンなどのスマートデバイスやクラウドの普及が、エンドポイントセキュリティに根本的な変化をもたらす可能性が出てきました。エンドポイントセキュリティは、これまでマルウェア分析技術などの進化はあるものの、その製品構成や仕組みが劇的に変化することはありませんでした。しかし、これらの関連製品は環境の変化に応じてここ10年で急速に充実してきています。この記事では、エンドポイントセキュリティが抱える主要な3つの課題を示し、ネットワークセキュリティとの融合や、クラウド、スマートフォンの普及の影響などを切り口にエンドポイントセキュリティの現状と今後を考察しています。
マルウェア検出技術の現状を理解しよう
未知の攻撃に侵入されたことを前提にセキュリティ対策を講じていくことは、今後重要な取り組みとなります。一方で、アプリケーションやデータの多くがクライアントPCにある状況がすぐには変わらない以上、エンドポイントセキュリティをどう強化していくかは、避けては通れない課題です。この記事は、セキュリティベンダーの実際の取り組み、製品トレンドを挙げながら、「レピュテーション技術の採用」「ホワイトリストによる検出」「仮想環境への対処」の3つの強化策をそれぞれ詳細に解説しています。また、ユーザー企業が10年後に向けて取るべきセキュリティ施策についても言及しており、具体的な検討を進める上で役立つ内容となっています。
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