Fujifilm Recording Media USAの代表取締役を務めるピーター・ファウルハーバー氏によると、LTO Ultrium 7（LTO-7）規格は継続的に世界中で大きな利益を生み出しており、販売されたテープ容量の記録更新を後押しているという。さらに重要なのは、テープユーザーの多様化が進んでいることだ。

　富士フイルムは2009年から毎年「Global IT Executive Summit」を開催している。その出席者には、商工業界の大手各社だけではなく、クラウド時代の新興企業までもが名を連ねるようになっている。

　「このイベントには主要なクラウドサービスプロバイダーがこぞって参加し、自社のクラウドデータセンターでテープがどのように役立つかについて、詳しい情報を得ようとしている」とファウルハーバー氏は話す。

　Horison Information Strategiesの代表取締役を務めるフレッド・ムーア氏などのアナリストや業界関係者は次のように指摘している。テープの用途はデータのバックアップ手段からアーカイブ用ストレージという役割にシフトしている。アーカイブ用ストレージは、テープベースストレージの豊富な容量と耐久性の高さに加えて、極端に低コストだ。だが、2016年6月に国際標準化機構と国際電気標準会議により「Linear Tape File System」（LTFS）フォーマット仕様（ISO/IEC 20919:2016）が採択されたことで、テープバックアップシステムに関するそのような推測がひっくり返る可能性もある。

問題の原因はテープ自身にはない

　テープバックアップをやめて他のデータ保護方法を採用した企業に対して、その方法を選んだ根本的な理由について説明を求めたとしよう。すると、その返答の多くはバックアップソフトウェアの複雑さや非効率性に関するものになる。バックアップを作成するには、エージェントと共にアプリケーションとストレージのインフラ全体に機器を取り付け、データコピー処理のスケジュールを設定して、バックアップデータストリームを処理するネットワークをプロビジョニングする必要がある。さらに、テープストレージキットの正確な操作も欠かせない。最後に、書き込み済みテープをテープシステムから取り出して箱詰めして、オフサイトのストレージに発送する「人の手で行う」手順が必要になる。

　テープバックアップシステムの問題の多くは、いわゆる「カーボンロボット」が原因だったと業界関係者は主張し、担当者のミスに言及している。例えば、バックアップソフトウェアが不適切にインストールされたり運用されたりしていた。こうしたソフトウェアは一般的な担当者では導入できないほど複雑で、構成を誤ることも少なくなかった。実際、テープバックアップの概念は全体的として次のように厄介なものに見える。

• プライマリーストレージからブロック、ファイル、オブジェクトデータを取得する
• 使用しているバックアップソフトウェアからしか読み書きできない専用ソフトウェアコンテナにデータをカプセル化する
• データを線形メディアに書き込むため、非常に大規模なデータセットの場合はカートリッジ数が多くなる
• 必要に応じて、バックアップデータを読み取ってネイティブファイルやオブジェクトシステム形式に変換する

　これを大変な作業のように感じる者は多い。

　一部のディスクベンダーが1990年代後半に主張したこととは異なるが、テープバックアップシステムからデータを復元するときに起こった問題で、テープテクノロジーが本当に責任を負うべきケースはほとんどなかった。ハードウェアやメディアに関する問題が発生した場合、その根本的な原因はテープメディア、テープドライブ、テープロボットではなく、ユーザーにあった。バックアップを復元できなかった場合、そもそもユーザーが損傷したテープを使用してバックアップデータを記録していた可能性が高かった。これは、誤った扱い方をしたカートリッジを使用していたということだ。また、清掃やメンテナンスを適切に行っていないドライブを使ったことで、テープに書き込んだデータが破損した可能性も多くあった。

　多くのユーザーの不満が粗悪なバックアップソフトウェアに起因していた可能性もある。にもかかわらず、テープテクノロジーはいわれのない非難を受けていた。そして、大容量ディスクドライブの価格低下と大容量ディスクドライブでディスク間のデータコピーが比較的簡単に行えることが相まって、1990年代後半にはテープはユーザーの支持を失っていた。