定番、売れ筋製品は？

iPhone、Android管理に使いたい「EMM製品」を機能別に整理した（1/2 ページ）

スマートフォン／タブレットの管理やセキュリティ対策などに役立つ「EMM」製品が充実してきた。自社に最適なEMM製品は何か。主要な製品／技術を整理してこう。

公開 2016年12月26日 08時01分

更新 2017年04月12日 19時47分

著者

Matthew David

[TechTarget]

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多様化するEMM製品をどう選ぶか

　1つのスイート製品単独で、企業が必要とする全ての機能を効果的に提供できる「エンタープライズモビリティ管理」（EMM）ベンダーは1社もない。企業は自社のニーズを把握してから、そのニーズに適した最適な製品を検討しなければならない。

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ポリシー管理

　EMMの基礎を成す1つの側面が、ポリシーの適用だ。IT管理者はポリシーの適用により、さまざまなことを実現できる。例えば

盗難にあったデバイスのデータをワイプ（削除）する
カメラなどのスマートフォン機能をリモートで無効にする
エンドユーザーのパスワード試行回数を制限する

といったことが可能になる。ポリシー管理は、「BYOD」（私物端末の業務利用）や「COPE」（業務端末の私的利用）を採用している多くの企業のニーズを満たすだろう。

　Microsoftが提供するグループウェア「Microsoft Exchange Server」やオンラインオフィススイート「Office 365」には、どちらもリモートワイプをはじめとする簡単なポリシーをモバイルデバイスに適用できる機能がある。Googleのオンラインオフィススイート「G Suite」（旧「Google Apps for Work」）も、簡単なモバイルデバイスのポリシー管理機能を提供する。

　MicrosoftとGoogleのツールはどちらも、利用するモバイルデバイス数が少ない企業か、初めてモバイルデバイスを管理する企業に向いている。どちらも管理者教育をほとんど必要とせず、安全な環境を作り出すことが可能だ。

MDM

　リモートワイプといった単純な管理だけでなく、モバイルデバイスのインベントリ管理やOS構成管理といった複雑な管理を実現するには、「モバイルデバイス管理」（MDM）製品が必要だ。2014～2016年は、MDM市場で非常に多くの独立系MDMベンダーが買収され、企業統合が進んだ。

　独立系MDMベンダーの代表格はMobileIronだ。同社の同名MDM製品は、GoogleのBYOD（私物端末の業務利用）用機能群「Android for Work」を利用できる。GoogleのモバイルOS「Android 6.0 Marshmallow」搭載のデバイスはもちろん、さらに新しいデバイスでも管理可能だ。

　MDM製品の機能をオンラインサービスとして利用したい企業は、MobileIronよりもVMwareの「AirWatch」の方が適しているだろう。IBMの「IBM MaaS360」も候補となる。ここに挙げた3社はいずれも、リリースのたびに機能の拡充を競い合っており、製品の成熟が非常に速い。

　標準のMDM製品／サービスが適さない例外もある。例えばAppleのタブレット「iPad」を数百台も管理している学校がそうだ。このような学校には、マルチユーザー機能の「Shared iPad」を利用することをお勧めする。Shared iPadを利用すれば、複数の学習者が1台のiPadを共有できる。

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