「パスワードのいらない時代」が本当にくるかも、新認証技術「FIDO」が本格普及へ（3/3 ページ）

公開 2017年01月31日 08時00分

更新 2017年04月12日 19時44分

著者

Michael Cobb

[TechTarget]

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パスワード依存は時代遅れに

　これまではパスワードにとって代わる認証手段がなかなか現れなかったが、FIDOは急速に普及している。この事実は、FIDOがエンドユーザーと企業に少なからぬ利益をもたらすことを証明している。パスワードから解放され、セキュリティが強化されるというFIDO認証のメリットに気付くエンドユーザーが増えていけば、パスワードに頼るオンラインサービスは淘汰（とうた）されていくであろう。

　FIDOを導入して、ログインのしづらさのために使われていなかったショッピングサイトの利用が回復すれば、小売業者は自社サイトの更新とFIDO準拠に掛かるコストを簡単に回収できるだろう。PayPal、Alibaba Group、Alipayはいずれも、FIDOに基づくセキュアな支払いプロセスを提供している。Dropbox、GitHub、Dashlane、Salesforce.comといった主要クラウドサービスは、U2Fを利用可能にするようになった。

　次期バージョンとなる「FIDO 2.0」は、OSやWebブラウザのサポートや公開鍵暗号を使用する端末間認証を実現する。これはネットワークに接続するIoT（モノのインターネット）端末にとってプラスになるだろう。2017年には「Client-to-Authenticator Protocol」（CTAP）という機能のリリースが予定されている。CTAPは、WebブラウザやOSが、USBキーフォブ（認証機能を備えた小型装置）やNFC端末、Bluetooth端末など外部の認証システムとやりとりできるようにする仕組みだ。エンドユーザーが使用する全ての端末で再登録する手間が省けるようになる。

　モバイル決済の本人認証手段「Consumer Device Cardholder Verification Methods」（CDCVM）を実現するために、モバイル決済サービスベンダーや決済アプリケーション開発者向けの標準に対する取り組みもなされている。指紋や写真による生体測定データなど、FIDOに準拠した端末内にある認証コードを使用すれば、店舗やアプリ内でモバイル決済をするとき、エンドユーザーが立ち会っていることを証明できるようになる。

　パスワード認証の効果の薄さから、サイバー犯罪者は長きにわたって大きな利益をむさぼってきた。だがFIDOによって、クレデンシャル情報を盗むことは非常に困難になり、高いコストを伴うようになった。セキュリティの利便性が損なわれることもない。うまくいけば、パスワードは主要な認証要素としての役目を終えることができる可能性がある。