既存のApple Watchモデルの機能の大半は、Bluetoothで接続するiPhoneに頼っていた。「Apple Watch Series 2」では、iPhoneがなくても電話の発着信やiMessage、サードパーティー製アプリの利用が可能だが、これらのタスクにはWi-Fiが必要である。しかも、Apple Watch Series 2はiPhoneがない場合、以前に接続した実績のあるWi-Fiネットワークにしか接続することができないため、実用性に限界があった。

　Apple WatchはiPhoneに依存するため、IT担当者はデバイスの管理やセキュリティ確保に気を配る必要がほとんどなかった。管理者はiOS監視モードに設定した会社所有のiPhoneとApple Watchのペアリングを、iOSモバイルデバイス管理（MDM）APIを利用して完全に防止できる。

　このような対策を打たない場合、従業員がiPhone付属のメールアプリから会社の電子メールを受信できるのであれば、Apple Watchでも同様にメールを受け取ることができる。逆に言えば、IT担当者がiPhoneアプリに対してあるポリシーを導入していれば、そのポリシーがApple Watch版のアプリにも適用されることになる。

　このことは抜本的な変化をもたらす可能性がある。企業におけるApple Watch Series 3の管理が具体的にどのようになるかはまだ明確ではないが、LTE接続によってiPhoneとの接続が不要になるため、IT担当者は管理とセキュリティ確保を行う必要がある。スマートウォッチは新しく出現したばかりで使用事例もまだ少ないため、そのセキュリティ確保は多くの企業にとっては喫緊の問題とはならないだろうが、電子メールへアクセスしたいといったユーザーの単純な要望は増えるだろう。

　また、別の問題もある。米国の主要な通信会社は既存のデータプランにApple Watch Series 3を追加する場合、1カ月当たり10ドルを請求することになっているが、このことは、従業員のデバイスとデータ料金を負担している企業にとって問題となるだろう。

Face IDのセキュリティに関する懸念

　Face IDは、Appleにとって最新の生体認証技術であり、「Touch ID」を継承するものだ。Touch IDでは、ユーザーはホームボタン上の指紋センサーを利用して、iPhoneやiPadのロック状態を解除できる。iPhone Xは、上部にある特徴的な台形のくぼみを除き、全面がスクリーンのため、ホームボタンは存在しない。その代わりにiPhone Xは顔認証技術に頼っており、幾つかのアプリへのログインもFace IDで可能である。

　Touch IDと同様、Face IDはパスワードの代替となるものではない。2要素認証のうち、使い勝手の良い2つ目の要素となるものだ。生体認証に対してセキュリティとプライバシーの懸念を持つ人はユーザーの中にも、ITプロフェッショナルの中にもいる。

　「パスコードとは異なり、顔は簡単に変えることができません。もしも顔認証を誤認識させて本人になりすます方法を見つけたら、永久になりすましたままでいられることになります」とアンディ・グリーンバーグ氏は『Wired』に記した。

　この問題に対し、Twitterのパロディーアカウントである@PHP CEOは愉快な方法を思い付いた。

当社のパスワードポリシーにのっとり、iPhoneの新機種を入手した全従業員は、90日ごとに整形手術を受け、顔を変更することを命じる — PHP CEO （@PHP_CEO） 2017年9月12日

　抜本的な解決には及ばないが、IT担当者はiPhone XのMDMでできることに着目するようお薦めする。管理者はMDMでTouch IDを無効化できるので、同様にFace IDを無効化できても不思議ではない。