成り済まし防止に効果大

「iPhone X」採用の顔認証「Face ID」にセキュリティ専門家が真顔になる理由

AppleによるiPhoneシリーズ最上位機種「iPhone X」に採用した顔認証システム「Face ID」は、スマートフォン向けセキュリティを変革するインパクトを持つ。その仕組みと社会への影響について、専門家に聞いた。

公開 2017年09月21日 05時00分

著者

Michael Heller

[TechTarget]

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iPhone Xは、複数のセンサーを使ってユーザーの顔を認証する《クリックで拡大》

　Appleは、従来の指紋認証システム「Touch ID」に代わり、新たな顔認証システム「Face ID」を発表した。Appleによれば、顔認識は、指紋認証に比べて誤認識を20分の1に減らすことができるという。

　同社は2017年9月、新たにiOS搭載スマートフォンの新機種「iPhone 8」「同 8 Plus」と共に、最上位モデル「iPhone X」を発表。iPhone Xは、従来スマホ向けセキュリティの“究極の標準”だった指紋認証のTouch IDに変わり、Face IDによる顔認証を初めて採用した。

　カルフォルニア州クパチーノの新拠点Apple Parkで開催したイベントで、Appleのワールドワイドマーケティング担当シニアバイスプレジデントであるフィル・シラー氏は、「新たなカメラシステム『TrueDepth』でFace IDを構築した」と語った。Face IDは、通常のカメラや赤外線カメラ、深度センサーに加え、ユーザーの顔に3万点の赤外線ドットを投射するドットプロジェクターを活用してユーザーの顔をスキャンし、数学的モデルを作成する。

　iPhone Xの内蔵する新型チップ「A11 Bionic」搭載のニューラルエンジンは、こうして作られた“顔モデル”を解析。過去に作成したモデルと比較する。Face IDは、機械学習を活用し、ユーザーの髪形やひげの生え具合、眼鏡の有無など、外見の変化も認識する。iPhone Xは、こうした情報を同デバイス内のセキュリティアーキテクチャ「Secure Enclave」に格納し、iCloudには送信しない。

　シラー氏は、ユーザー以外の人間がTouch ID経由でiPhoneのロックを解除できる確率が5万分の1だった点と比較して、Face IDがユーザー以外の人間の顔をユーザーとして認識してしまう“誤認”率が100万分の1に縮小した点を指摘し、「Face IDは、Touch IDに比べて20倍のセキュリティ改善を達成した」と語った。Face IDの誤認率は、ユーザーと同じDNAを持つ人物を対象にした場合、若干高くなるという。ただし、シラー氏は、「Face IDは、ユーザー本人に成り済まそうとする人物を見分けられるはず」と強調した。

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　同イベントで、Appleは、ユーザー本人の顔とハリウッドの特殊効果メークアップチームがデザインした本物そっくりのマスクを使った認証テストを実行。Face IDは、マスクを見破った。Face IDによるロックを解除は、ユーザーが画面を注視することで正確に機能する。ユーザーがよそ見をした場合や目を閉じた場合、Face IDは機能しない。

　企業向け認証製品を提供するOne Identityのプロダクトマネジメント担当シニアディレクター、ジャクソン・ショウ氏は、「（Appleによる）認証機能の誤認率の改善には、目を見張るものがある」と話す。

　「Face IDとTouch IDの最適な実装方法やトレードオフについて、Appleはかなりの時間を費やしたと確信している」と、ショウ氏は語る。「絶対に安全で完璧なセキュリティシステムなど存在しない」と話す同氏は、これまで何年もの間、指紋を使った生体認証が成り済まし行為の被害に遭い続けた点を指摘する。ショウ氏によれば、現在、モバイルセキュリティに最も重要な点は、「複数の認証方法をどのように多層化し適用するか」だという。「例えば、スマートフォンの画面ロックにPINコードやパスワードを適用し、さらに顔認識を適用すれば、ほぼ間違いなく安全でしょう」と、同氏は語る。

　Cisco Systemsの認証脅威分析チームで研究員を務めるベロニカ・バレロス氏も、自身のTwitterアカウントを通して、Face IDによるセキュリティが、スマートデバイス業界に大変革をもたらす可能性を指摘した。

裁判などへの“影響”は

　スマートフォンが人々のコミュニケーションに広く普及した今日、スマートフォンの顔認証ロックは、さまざまな法廷闘争にも影響を与えかねない。ワシントンDCの法律事務所Goldberg & Clements、リチャード・ゴールドバーグ弁護士は、「指紋を使って暗号化されたスマートフォンのロックを解除させる裁判所命令を認めた訴訟事例があり、顔認証を使ってロック解除させる裁判所命令も今後同様に認められるだろう」と話す。

　ただし、米国でも、裁判所がスマートフォンのロック解除を目的とした指紋提供に強硬に反対する例があるという。米国の法律では、こうした『スマートフォンロック解除の行為』が証拠の提示に当たるため、指紋の提供は強制できないというのである。ゴールドバーグ弁護士は、合衆国連邦第7および第11巡回区控訴裁判所が、「指紋を使用してロックを解除する行為は、憲法修正第5条によって保護されている。そのため、ロックの解除を強制するのは違憲である」、という見解を支持した例に触れ、スマートフォンのロック解除にまつわる法的解釈の曖昧さを指摘した。ゴールドバーグ氏は、「生体認証によるロック解除を無効にするiOS 11の新機能は、この問題を多少なりとも解決するように見えるが、あらゆるセキュリティ問題を解決することはない」と語る。同氏によれば、スマートフォンの最善のセキュリティ対策は、携帯の電源をオフにすることだという。「いったん電源をオフにしてしまえば、パスコード入力以外の方法を使ったアクセスを防げる」（同氏）

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