IT部門ができること

スマートフォンのマルウェア感染をなくすには？

スマートフォンを狙うマルウェアの最新情報を入手し、セキュリティポリシーを策定して脆弱性に対処するための、基礎的なポイントを整理した。

公開 2018年03月18日 05時00分

更新 2023年06月21日 11時30分

著者

Matt Schulz

[TechTarget]

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　テクノロジーは変化している。だが、それほど変わらないこともある。それは、ビジネスに大損害を引き起こそうとするハッカーの存在だ。

　モバイルOSという点で、多くのスマートフォンウイルスが報告されているのはGoogleの「Android」だ。だが、ここ数年、Androidのセキュリティアーキテクチャは改善されている。

　Androidユーザーは、古いバージョンのOSを搭載するスマートフォンを使用していることが珍しくない。そのため、市場にはさまざまな種類のAndroidのOSバージョンが存在することになる。その結果、攻撃者は古いハッキング技術で攻撃を仕掛けることができると考えられる。わざわざ身代金要求型マルウェア（ランサムウェア）の防御に優れた新しいOSへの攻撃方法を学習する必要はない。これは事実だ。「Android Nougat」などの最近のAndroid OSは、攻撃者がスマートフォンにウイルスを感染させるのが難しくなっている。

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　セキュリティを強化する手法はここ数年変わっていない。IT部門では、エンタープライズモビリティー管理（EMM）を導入することで、スマートフォンのウイルスを防ぐことができる。脅威をコンテナ化し、適切なセキュリティポリシーを策定することで、IT部門は企業データにアクセスしようとするスマートフォンウイルスを軽減または除去できる。

　ポリシーでは、2要素認証や特定の長さのパスワードを要求し、ユーザーがブラウザで閲覧できるWebページを制限する。OSのアップデートにはセキュリティの重要なアップデートが含まれている可能性があるため、IT部門はEMMツールを使ってOSのアップデートを強制的に実行し、OSをアップデートしていないユーザーは、企業のメールや予定表を利用できないようにする。

　一般的なファイル同期／共有ツールは攻撃を誘発するきっかけになる恐れがある。そのため、IT部門ではBox社の「Box」、Citrix Systemsの「ShareFile」など、セキュリティが確保できるファイル同期／共有ツールを導入する必要がある。ユーザーが個人でファイル同期／共有ツールにアクセスし、そこに企業データを保存している場合、個人ファイルに悪影響を及ぼすマルウェアが企業のリソースにも感染する危険がある。企業は、社内で用意したプラットフォームに従業員が簡単にアクセスして、自由に使えるようにした方が良いだろう。そうすれば、従業員は企業データを危険にさらす恐れがあるクラウド製品の使用を考えることはなくなる。

　モノのインターネット（IoT）のデバイスは依然として、マルウェアに感染しやすいモバイルエンドポイントだ。中でも最も脆弱（ぜいじゃく）性が高いのは、遠隔地で働く従業員のスマートスピーカーかもしれない。このようなデバイスは常にデータを収集しているため、企業情報や個人を特定できる情報を流出させる恐れがある。EMMプロバイダーが流出を防ぐ製品の開発に取り組んでいるが、取りあえず、自宅で仕事をしているユーザーはIoTデバイスの電源コードを抜いておいたほうがよいだろう。

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