IBM、MobileIron、Sophos、VMwareを比較

モバイルデバイス管理（MDM）主要ベンダーの比較で分かった「5つの選定ポイント」（1/2 ページ）

最適なモバイルデバイス管理（MDM）製品を導入するには、どのような観点で選定すればよいのか。主要ベンダーの比較を通じて、選定のポイントを考える。

　「モバイルデバイス管理」（MDM）製品は、スマートフォンやタブレットを管理し、そのセキュリティを確保するために、企業の間で幅広く利用されている。企業がMDM製品への投資で実現できるのは、モバイルデバイス自体の保護だけではない。その中にあるデータや、接続先となる社内LANも保護できる。

　MDM市場は飽和状態になっているものの、絶えず新しいベンダーが参入し続けている。モバイルセキュリティの大手ベンダーは中小の専業ベンダーを買収し、そのテクノロジーを自社のモバイル管理製品に組み込んでいる。創業当初からMDM製品を提供し続けているベンダーも存在する。

　モバイルセキュリティ市場の競争は非常に激化している。企業が自社環境にとって最適なMDM製品を見極めるのは、かつてないほどに難しい。選択を容易にするため、本稿ではMDMの発展型ともいえる「エンタープライズモビリティー管理」（EMM）の主要ベンダーの製品を評価した。これらのベンダーは、いずれもEMM製品の要素や単独製品としてMDM製品を提供している。

　評価には、企業がMDM製品を調達、導入するときに考慮すべき最も重要な基準を用いた。例えば以下の基準だ。

• 導入形態
• アプリケーションのセキュリティ確保
• コンテナ化と非コンテナ化
• ライセンスモデル
• ポリシー管理

　本稿で主に取り上げるEMMベンダーは、以下の4社だ。

• IBM（「MaaS360」のFiberlink Communicationsを買収）
• MobileIron
• Sophos
• VMware（AirWatchを買収）

　その他、EMM専業ベンダーのGood Technologyを買収したBlackBerryのように、自社製デバイスのみのセキュリティ保護、管理から脱却し、より広範なMDM市場への移行を企てるニッチなベンダーも存在する。他にもGoogleは「Android」の搭載デバイス用の管理支援ツールを提供しており、Microsoftはモバイルデバイスを管理するために、「Windows」に小規模なMDM機能を組み込んでいる。

　企業で使用されているモバイルデバイスの大多数は、Appleの「iOS」かAndroidを搭載する。この状況はスマートフォンもタブレットも変わらない。そのため本稿では、主にiOSデバイスとAndroidデバイス向けの管理機能とセキュリティ機能に注目する。ただし本稿執筆時点のMDM製品のほとんどは「Windows Phone」「BlackBerry」といった他のデバイスも管理できる。

　企業が自社に最適なMDM製品を選ぶのは容易なことではない。MDM製品を導入する前に、ここで紹介する5つの基準を利用して、5つの重要な質問をベンダーにすることをお勧めする。自社のニーズを満たす適切なMDM製品の調達が容易になるだろう。

基準1．導入形態

　企業は自社のモバイルデバイスの導入状況と、MDM製品に求める要件を把握し、綿密な計画を立ててからベンダーの検討に入るべきだ。

　MDM製品には2種類の導入形態がある。1つ目はオンプレミスだ。オンプレミスのMDM製品は基本的に、社内LAN内の追加サーバとして扱うことになる。MDM製品によっては、社内LANとインターネットの間にあるDMZ（非武装地帯）にサーバを導入する必要がある。その場合はファイアウォールの構成変更が必要になったり、サーバリソースが必要になったりする。導入後の適切な管理も必要になる。MDM製品に定期的にパッチを適用し、脆弱（ぜいじゃく）性をスキャンしなければならない。

　中小企業ではオンプレミスのMDM製品の導入を敬遠する可能性がある。前述の要件に加え、導入や運用に専門知識を求められることが、その原因だ。一方で企業がオンプレミスのMDM製品を導入、運用できれば、MDM製品を完全に企業の管理下に置くことができる。

　2つ目は、MDM製品の機能をクラウドサービスとして利用可能にしたMDMサービスだ。

この記事の著者

関連記事

• 

  徹底比較：「エンタープライズモビリティー管理」（EMM）主要6製品の特徴は？

• 

  徹底比較：11社の中で「最も自社に合う」EMM製品ベンダーはどこだ？

新着ホワイトペーパー PR

• 製品資料
  [株式会社うるる] 「入札市場」攻略ガイド：効率的に落札するためのポイントを徹底解説
• 製品資料
  [株式会社うるる] 入札情報に特化した「販路拡大」「効率化」のためのサポートツールとは？
• 市場調査・トレンド
  [株式会社うるる] 公共入札に成功する企業と失敗する企業の「5つの違い」
• 製品資料
  [日本ビジネスシステムズ株式会社] 専門家が教える、Microsoft 365の「テナント統合／分離」を成功に導く秘訣
• 製品資料
  [rakumo株式会社] Microsoft 365での情報埋没を防ぐ、社内ナレッジを資産化する情報ポータル活用