ここ数年、EMMベンダーの統合再編が相次いだ結果、EMMツールは単なるデバイス管理を超えた進化を見せ、多彩な機能を実装するようになった。業界では今後、企業の再編がさらに進みそうだ。
ベンダーの買収と合併が相次いだことで「エンタープライズモビリティ管理」（EMM）市場の情勢は変わりつつある。企業がEMMツールに期待する機能も同様に、時代の流れとともに変化してきた。
EMMの役割は、企業が従来の「モバイルデバイス管理」（MDM）に求めていたものとは大きく異なる。初期にMDMツールを導入した企業が最も重視していた機能は、資産管理とデバイスの電源をオフにするスイッチだった。モバイルデバイスの急激な普及と、それに伴う私用端末の業務利用（BYOD）の横行への対策として、企業はMDMツールを組織内に迅速に展開した。
一時期はIT担当者向けにMDMツールの選択肢が多数存在していたが、EMM市場が成熟するにつれ、単純なMDMツールの市場は少しずつ衰退していった。EMMはMDMから派生したものだ。競争が激しく、時には特定企業が席巻するIT製品の市場で、MDMベンダーをはじめとする各ベンダーが、付加価値で他社との差異化を図る方法を模索した結果、EMMが生まれた。
BlackBerry、Citrix Systems、IBM、VMwareなどのEMMベンダーがIT担当者に対して、自社製品のアピールを繰り返す状況が続くだろう。ただしEMMツールのセールストークのポイントは、管理機能のみを前面に押し出すのではなく、機能性の向上や従業員の生産性向上の訴求へと変化する。現在の大規模組織では、収益向上のために機能性や統合度の高さへのニーズが高まっているからだ。
この目的を達成する上で、目立つ傾向が幾つかみられるので、以下に紹介する。
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