Zohoの「ManageEngine」のMDM機能やVMwareの「VMware AirWatch」のようなMDMプラットフォームの多くは、ブラックリスト登録機能を搭載している。IT部門が利用制限をかけたいアプリを登録すると、MDMプラットフォームが定期的にスキャンを実行して、特定の環境でブラックリストに登録されたアプリが使われていないかどうかをチェックする。MDMプラットフォームがモバイル端末からブラックリストに登録されたアプリを検出したとき、IT部門はそのアプリの無効化やアンインストールをしたり、ユーザーに警告メールを送信したりできる。

　どんなアプリケーションをブラックリストに登録するかは、組織の管理者が指定しなければならない。IT部門は職場環境にセキュリティの脅威や脆弱（ぜいじゃく）性をもたらすアプリや、集中力をそぐようなアプリを選択してブラックリストに登録できる。以下に記載するのは、ブラックリストへの登録を検討する必要があるアプリの一例だ。

• 暗号化されていないデータを送信するアプリ
• カメラやマイクに頻繁にアクセスするモバイルアプリ
• モバイルメッセージングアプリ「WhatsApp」など、エンドユーザーのアドレス帳などの情報をリモートのサーバに送信できるアプリ
• マルウェアが仕込まれる可能性があるAndroidアプリ
• ゲームアプリのように仕事の妨げとなるアプリ

　IT部門はモバイルアプリのブラックリストに登録したアプリを、分かりやすく整然としたやり方で把握しておく必要がある。

アプリのブラックリストの検証

　IT部門がアプリのブラックリストを検証する頻度は組織によって異なる。高いレベルのセキュリティと生産性を保つため、手作業によるブラックリストの検証と更新を頻繁に行う組織もある。この方法は、ブラックリストの規模が大きくなり過ぎて簡単に管理できなくなった場合は非現実的だ。

　多くの組織はメンテナンスの必要が少ないブラックリストによるアプローチを好む。IT部門はEMMツールを使って、定期的にアプリのブラックリストやサードパーティー脅威モニタリングツールの管理および更新を行い、アプリがセキュリティリスクを生じさせないよう徹底することができる。

　ホワイトリストとブラックリストを組み合わせて使っている組織は、もっと簡単にブラックリストを管理できる場合がある。生産性の観点で懸念がある環境ではブラックリストを、高度なセキュリティが求められるデータを扱う環境ではデータ流出やマルウェア感染を防ぐためにホワイトリストを使用するという方法もある。こうしたプロセスによって、両方のリストの長さを最低限に抑え、リストの検証を頻繁に行うことが可能になる。