文書作成やスプレッドシートは当たり前
「脱Microsoft Office」をG SuiteやiWorkで実現可能？ 代替6製品を比較する（1/2 ページ）
企業の大半がMicrosoft Officeを使っていることは周知の事実といえるが「これしかない」と思い込んでしまっている可能性もある。さまざまな代替製品を比較し、自社に最適なオフィス製品を導入しよう。
代替なる製品、サービスの特徴を捉える
企業向けオフィススイートといえば「Microsoft Office」が最もよく使われており、その次がクラウド版の「Microsoft Office 365」（以下、Office 365）だ。
Microsoft OfficeもOffice 365も「Windows 10」との連携に優れており、電子メールクライアント「Microsoft Outlook」は企業のコミュニケーションとスケジュール管理に広く使われている。これに匹敵する他のオフィススイートを探すのは簡単ではない。
Microsoft Office以外の製品に切り替えるとしたら、IT担当者はサポートや互換性のことも事前に考えなければならない。信頼性のあるMicrosoftからのサポートを手放し、別のベンダーやサードパーティーからサポートを受けることになるからだ。ファイルタイプが異なれば互換性の問題が発生する可能性もある。
一方で、Microsoft Officeのライセンス費用がかさんだり、従業員が別の製品を望んだりすることが代替製品を検討する要因になる。
本稿ではMicrosoft Officeの代替となり得る以下の製品について紹介する。
- LibreOffice
- G Suite Enterprise
- Zoho Office Suite
- iWork
- Dropbox Paper
- WPS Office
LibreOffice
オープンソースソフトウェアを開発する非営利団体The Document Foundationの「LibreOffice」は企業で選ばれているMicrosoft Office代替製品の一つだ。
Windows 10との連携には欠けるが、無料で利用でき、ファイル互換性と機能のカスタマイズ性に優れている。文書作成、スライド、グラフィックス編集などのアプリケーションがあり、スプレッドシートの「Gnumeric」やswx形式の文書ファイルなどMicrosoft Officeが対応していないファイル形式も含めた幅広い種類のファイルを表示、編集できる。
追加の言語やテンプレート、高度な計算機能などの拡張機能をダウンロードして、各アプリケーションをカスタマイズすることも可能だ。
LibreOffice自体は無料で使えるが、主要なサポートは有料だ。LibreOfficeに詳しい担当者が社内にいなければ、有料サポートの利用を検討する方がいい。
LibreOfficeスイートの難点は、電子メールクライアントがないことだ。Microsoft Office以外のアプリケーションを導入するなら同じ開発元でそろえる方が容易だが、この場合は別の開発元の電子メールクライアントを探さなければならない。
G Suite Enterprise
Googleの「G Suite Enterprise」はSaaS（Software as a Service）のため、Office 365の代替に適している。
複数のエディションがあり、最小構成の「G Suite Basic」の料金は1ユーザー当たり年額50ドルだ。「Googleスプレッドシート」など標準的なGoogleアプリケーションの他、ベンダーサポートと、組織に割り当てる電子メールドメイン名が含まれる。
拡張版の「G Suite Business」は年額120ドルで、容量無制限のストレージ、IT担当者向けの管理機能、共同作業用のクラウドストレージドライブが含まれる。最上位版の「G Suite Enterprise」は年額300ドルで、メールのスキャンやアーカイブなどの管理機能と、メール暗号化などのセキュリティ機能を備えている。
G Suite Enterpriseを利用すると、メインストリームサポートを受けることができる他、「Googleカレンダー」「Googleドキュメント」「Googleハングアウト」などの強化版を利用できる。これらのプログラムは「Gmail」クライアントと連携しており、プロジェクトやドキュメントに対する共同作業をしたり「Googleドライブ」のクラウドストレージでファイルを共有したりできる。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[NTTPCコミュニケーションズ株式会社] 「回線速度不足」だけが原因ではない？ Web会議の遅延を解決する方法とは -
製品資料
[東京エレクトロン デバイス株式会社] 工場の可用性向上に重要な「7つの領域」と対策 OTセキュリティ強化の基礎知識 -
製品資料
[リコージャパン株式会社] 問い合わせ対応で本来の業務が進まない、総務や情シスの負担をどう減らす？ -
製品資料
[リコージャパン株式会社] 自社データから高精度な回答を生成、簡単に生成AIチャットボットを構築する方法 -
技術文書・技術解説
[アトラシアン株式会社] IT運用や従業員サポートは生成AIでどう変わる？ 使い方や導入の流れは？
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
全社標準Copilotに絶望？ MS Copilotで問い合わせ6割減できた企業は何が違った
-
2
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
3
生成AIで開発工数を圧縮 「工数150分の1」を叩き出した実例
-
4
「AI活用を前提とした業務PCへの移行」に関するアンケート
-
5
「データストレージの活用方法」に関するアンケート
-
6
「ITインフラとデータ保護・バックアップ対策」に関するアンケート
-
7
「座学AI研修」はもう限界 過半数が不満を抱く実務とのギャップ
-
8
「最大の脆弱性は従業員」が8割 AI活用で深まるCISOの孤立と苦悩
-
9
AI丸投げで「現場のスキル」が消える？ DHLが実践する空洞化防止策
-
10
AIエージェント導入を急ぐな 先行企業が「データ基盤」を優先する理由
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
2
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
3
生成AIで文書活用を進めるには？ 効率化と安全性をどう両立する
-
4
Windows PCとMacの選択制で生産性向上 LINEヤフーが実践する運用管理方法とは
-
5
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
「スクラム」と「カンバン」の違いとは？ アジャイル型開発手法を徹底比較
-
8
AI時代に成功するための「ナレッジマネジメント」ベストプラクティス
-
9
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
10
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー