パートナー連携と企業買収でエコシステムを拡充
Tableauの開発者向け新機能、拡張APIでサードパーティー製ツールの連携強化
Tableauの新しいデベロッパープログラムによって、開発者は「Tableau Online」開発サンドボックスとサンプルコードを無料利用できるようになった。サービス概略と同社の販売戦略を考察する。
Tableau Softwareは、カスタマイズ性の向上とサードパーティー連携強化の一環として、Tableau拡張APIを構築する新しいデベロッパープログラムを発表した。
2018年10月22日~25日に米国ニューオーリンズで開催したイベント「Tableau Conference 2018」で発表されたこのプログラムは、2018年初頭のソフトウェアアップデートで導入したTableau拡張APIを使用している。これにより、ユーザーや開発者がセルフサービスプラットフォームを公開し、多様なビジネスインテリジェンス(BI)アプリケーションに対応するダッシュボードの拡張機能を作成して共有することが可能になった。
Tableauはプラットフォームを強調
Tableauのデベロッパープログラムにより、開発者はリソースを無償で利用できるようになった。これには「Tableau Online」の開発サンドボックスとサンプルコードが含まれ、これらを使用すると新しいTableau拡張機能の作成が可能になり、データサイエンスプラットフォームの連携、カスタムデータコネクターと自動化ワークフローの構築が容易になる。
Ventana Researchのアナリスト、デビッド・メニンガー氏は「この新しいプログラムは、Tableauの経営陣がTableauをプラットフォームとして強調していることを明示している」と述べている。
「この分野ではTableauは後れを取っており、開発者向けのプログラムはこれに対処しようとしている証しだ」と同氏は述べている。
カンファレンスでTableauは、BIとデータ可視化プラットフォームに新しい機能を追加するサードパーティー連携と拡張機能があることを強調した。
Tableau拡張機能のリストで利用可能な、新しく加わったサードパーティーツールには、Mapboxの地理空間解析拡張機能や、Tableau内に格納したデータにユーザーが直接接続できる「Azure SQL Data Warehouseコネクタ」、Tableauが2017年春にリリースしたデータ準備ソフトウェア「Tableau Prep」のプログラミング言語RおよびPythonへの連携が含まれる。
ユーザーはサードパーティーリソースを支持
ドメインレジストラベンダーGoDaddyのBIツールエバンジェリストであり、Tableauのユーザーでもあるシャロン・グレーブス氏は「Tableauによるサードパーティーのサポートは積極的な展開だ」と語る。
ビジネスマネジャーからITプロフェッショナルまで、多くのTableauエンドユーザーを抱えるGoDaddyは、Alationのデータカタログ製品も使用している。
Alationは拡張機能を使用して、Tableau BIプラットフォームでソフトウェアをよりシームレスに実行できるようにし、データの作成過程を可視化することにより、独自のテクノロジーをTableauに連携する取り組みを進めてきた。
GoDaddyは2013年にTableauを導入し、2015年にパートナーとしてAlationを採用した。
グレーブス氏は「それ以来、データカタログをより多くのデータソースに拡張して、ツール内にドキュメントを構築してきた」と語った。
「これは、Alationが収集した多くのメタデータを使用してきたということであり、このこと自体が重要なことだ。しかし、Tableauの下でAlationの機能を活用し、コンテキストとしてその成果を出せるようになったことは画期的なことだ」と同氏は付け加えた。
買収によって成長するTableau
Tableauはサードパーティーとのパートナーシップを拡大し連携を進めることにより、ユーザーが利用可能なTableau拡張機能の数を増やす一方で、独自のツールを構築し、Empirical SystemsやClearGraphなどの新興企業の買収も進めている。
TableauのCEOであるアダム・セリプスキー氏は「当社は、世界で最も幅広く深い分析プラットフォームを構築し続けている。パートナーのエコシステムは、そのプラットフォームにとって絶対的に重要な役割を果たす」と述べる。
「Tableauは、ある目的のために、独自にツールを開発するかパートナーに依存するかを決定する際には、顧客の意見を尊重する」と同氏は言う。
「当社の目標の一つは、Tableauの埋め込みと利用をさらに容易にして、さまざまな状況において分析機能を活用できるようにすることだ。そのためには、今後も連携と買収を進めていくだろう」と同氏は述べた。
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