社員研修や人材採用に「VR」（仮想現実）をどう生かせるのか？

コンシューマー用途が目立つ「VR」（仮想現実）技術を、ビジネスに生かそうとする動きがある。ベンダー各社の製品から、その動向を追う。

公開 2019年05月24日 05時05分

更新 2019年11月01日 11時47分

著者

上田奈々絵

[TechTargetジャパン]

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　ゲームや映画といったコンシューマー向けコンテンツへの拡張現実（AR）／仮想現実（VR）技術の活用が進み、その視聴に必要なヘッドマウントディスプレイ（HMD）の選択肢が広がっている。一方ビジネスでのAR／VR技術の利用は伸び悩んでいる。調査会社IDC Japanの2018年度調査によると、AR／VR技術を活用した製品をビジネスに採用する意向を示した回答者は、2017年度の調査より下回り6.3％と6.8％だった。調査を担当したIDC Japanのシニアマーケットアナリスト菅原啓氏は、製品の採用が伸び悩む要因の一つに「使い道をイメージしづらい」という課題を挙げる。

　こうした状況を踏まえ、ベンダー各社は用途を明確にした企業向けAR／VR製品を充実させつつある。これらの製品は、ユーザー企業の業務効率化を支援したり、顧客のユーザーエクスペリエンス（UX：ユーザー経験価値）を向上させたりすることを目的としている。

　AR／VR技術やHMDが、ビジネスでどう活用できるのか。2019年2月に開催された「第27回3D＆バーチャルリアリティ展」、同年3月の「リテールテックJAPAN 2019」の展示製品を基に、そのヒントを探る。

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従業員研修や採用活動へのVR利用

　菅原氏によると現在、AR／VR技術の主要なビジネス用途の一つが従業員研修だ。映像で実際の状況が疑似体験できるため、ユーザー企業はビジネスの現場に従業員や講師を派遣することなく、実際の現場に近い体験を伴った従業員研修を実現できる。同様の仕組みを採用活動に利用する動きもある。

画面1-1　ファストVRの映像編集ソフトウェアを利用したVR映像の編集画面《クリックで拡大》

研修用のVR映像制作をソフトウェアで支援

　従業員研修用のVR映像の制作を支援する製品が登場し始めている。その一つであるクリーク・アンド・リバーの「ファストVR」は、360度全方向を撮影できる全天球型カメラや投影用HMDなどのレンタルサービスに加え、VR映像の編集ソフトウェア、撮影編集支援サービスで構成される。

　特徴は、ユーザー企業が従業員研修用のVR映像を作成するための、PC用映像編集ソフトウェアを提供する点だ。このソフトウェアはクリーク・アンド・リバーの独自開発で、MP4形式の360度VR映像を制作するための簡単な編集機能を搭載している（画面1-1）。動画のカットやぼかし入れ、テキスト／音声の挿入などが可能で、エンドユーザーに動画編集の知識が少なくても「簡単に研修用のVR映像を制作できる」（同社担当者）という。HMDと併用することで、実際のVR映像を見ながら編集できる。

　料金は全てのサービスとレンタル機材を利用する場合、1年当たり100万円（以下、税別）から。30万円程度の試用プランも用意する。

VR×HMDで研修効果を分析

　VR映像と専用のアプリケーションを利用し、視聴者の関心を可視化できる製品も登場している。ジョリーグッドの「Guru Job VR」は、VR映像の制作サービスや映像配信用アプリケーション、VR映像を視聴するために使用するHMD「Oculus Go」を含んだ製品／サービス群。主な用途は、従業員研修と採用活動だ。

　企業の担当者はスマートフォン用アプリケーション「Smart Sync」を利用することで、従業員研修や採用説明会の参加者が装着したHMDに流れる映像を制御できる。付属のPC用ソフトウェアで、研修や業務説明用のVR映像を閲覧している受講者の目線や行動を可視化したり、分析したりすることが可能だ。これにより、受講者の業務課題や業務習熟度の特定につなげられる。

　ジョリーグッドの担当者は、VR映像を採用説明会に導入したユーザー企業について「鉄鋼業界といった入社後の仕事がイメージしづらいB2B（企業間取引）の現場では、仕事の様子をVR映像で示すことで、内定辞退率や早期退職率が下がるなどの効果が見られた」と言う。料金は利用する製品／サービスによって異なるが、映像制作サービスと映像配信用アプリケーション、HMDを全て合わせると約500万円から。

　後編では、顧客のUX向上にAR／VRを活用する製品や、業務改善にHMDを生かす製品の動向を紹介する。

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