IDCの2018年実態調査

日本で盛り上がらない「AR」「VR」のビジネス利用、その原因は

IDC Japanの調査結果によれば、2018年の日本におけるAR／VR技術のビジネス利用や採用意欲は、2017年と比べてあまり伸びていない。AR／VR技術への理解度の差が広まると専門家は懸念する。

　AR（拡張現実）やVR（仮想現実）技術の市場では、コンシューマー分野が地位を築きつつある。IDCは2018年12月に、世界のAR／VR技術に関する2022年までの市場予測を公表した。同社は2019年のAR／VR関連支出において、コンシューマー分野は単一の産業分野として最大規模の72億3000万ドルに上ると予測している。ビジネス分野についても、コンシューマー向けサービスへの支出が最も多くなる（16億2000万ドル）という予測だ。

　ビジネス用途でのAR／VR技術の利用意欲は、日本ではそれほど高まっていない。IDCの日本法人IDC Japanが実施したアンケート調査結果の2018年版によると、AR技術を「利用中」と回答した人（現利用者）および「今後採用したい」と回答した人（採用意向者）の割合は、共に2017年の数字を下回った。VR技術については、現利用者の割合は増加したものの、採用意向者の割合は減少した。

伸び悩むビジネス向けAR／VR市場

　IDC Japanの調査結果では、AR技術を利用中と回答した人の割合は、2018年で全体の2.1％となり、2017年の2.3％から0.2ポイント減少。採用意向があると回答した人の割合は2018年で6.3％と、2017年の6.5％から0.2ポイント減少し、利用実績・採用意向共に数値を落とした。

　VR技術について同様の指標を見ると、現利用者は2018年に3.3％となっており、2017年の2.7％から0.6ポイント増加した。一方で採用意向者については、2018年は6.8％と、2017年の7.2％から0.4ポイント減少した。

　実際に活用が進んでいる業種としては、AR／VR技術の両方で情報通信や製造といった分野が並んだ。このうちVR技術について、具体的に以下のような活用が見込めるという。

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