ミレニアル世代の就業者の増加とともに、地理的に分散したリモートワーカーが珍しい存在ではなくなっている。これに対応して会議文化も変化している。全員がオフィスにいるわけではないチームのコミュニケーションを支えるのは、顔を合わせる会議ではなく、ビデオ会議だ。オフィスにいる3人と、リモートから接続する1人が会議をするために、大きな役員用会議室を予約するのは、企業リソースの浪費になる場合がある。

　会議技術を装備したハドルルームがあれば、役員用会議室を占有することなく、小規模な会議ができる。Cisco Systemsがスポンサーとなって市場調査会社のDimensional Researchが調査し、結果をまとめたレポートによると、65％近くの人が、社内のハドルルームの少なくとも半分には、ビデオ会議ツールが必要だと考えている。

　「われわれはしばらく前から、ビデオ会議は役員用会議室以外の場所で、広範な人々が参加できるようにすべきだと提唱してきた。ハドルルームに装備すれば、ビデオ技術に誰でもアクセスできる」。市場調査会社Let's Do Videoの創業者、デビッド・マルドー氏はこう語る。

　会議文化の変化により、フォーマルな会議や、前もってスケジュールを設定した会議が少なくなっている。チームは生産性向上に力を入れるようになり、状況に応じて即席の会議を開いたり、土壇場のタイミングでブレーンストーミングをしたりするために、すぐに使えるスペースを必要としている。ハドルルームやアドホックスペースは、そうした最近の需要を踏まえ、小規模チームのワークフローに合わせて設計されている。Dimensional Researchの調査では、回答者の55％が、ハドルルームで開く会議は、生産性向上に役立っていると答えている。

　仕事文化全体が、個人プレイ主体からチームワーク主体に変わっている。「われわれは、ファイルを共有したり、会話やメールの文脈を把握したりする簡単な方法を求めるだけでなく、チーム文化を追求するようになっている」と、マルドー氏は指摘する。ミレニアル世代の会議文化では、チームワークとコラボレーションが重視される。生産性の最大化を目指す組織にとって、ハドルルームやアドホックスペースが非常に価値の高いツールとなっている。

オープンフロアプランへの移行

　企業におけるフロアプランの変化も、ハドルスペースの人気に影響している。企業では、コラボレーティブな雰囲気を促進するオープンフロアプランへの移行が進んでいるからだ。こうしたオープンな環境では、プロジェクトのためのコラボレーションをして、仕事を処理するための専用スペースが必要になる。ハドルルームは、こうした小規模グループ向け作業スペースへの高いニーズに応え、コラボレーションのワークフローをスムーズに進めるのに必要な技術やツールを装備した専用スペースを提供する。

　ハドルルームは、オープンフロアプランの難点を解決するのに使えることから、利用が増えている面もある。オープンフロアプランでは、機密情報を含む会話のプライバシーを確保したり、周囲の会話や物音が聞こえない静かなスペースを見つけたりする必要が生じる場合があるからだ。ハドルルームは、邪魔されずに秘密の会話や生産的な会話をするのに必要なプライバシーを提供する。