AI技術は攻撃者にも悪用される可能性

人のように振る舞う「AIマルウェア」の脅威とは

人工知能（AI）技術を組み込んだマルウェアの大規模な被害は、2019年時点では明らかになっていない。一方「学習するマルウェア」は既に登場している。AI技術を使った攻撃がセキュリティに与える影響について考える。

公開 2019年08月08日 05時03分

著者

Mekhala Roy

[TechTarget]

印刷する

　人工知能（AI）技術を駆使するマルウェア（以下、AIマルウェア）が、近いうちにサイバー犯罪集団の新兵器として加わる可能性がある。マルウェア対策製品を展開するMalwarebytesは、こうしたAIマルウェアをはじめとした、AI技術を利用したサイバー攻撃について調査を進めている。攻撃者は機械学習などのAI技術を利用することで、脆弱性（ぜいじゃくせい）のあるシステムの発見や、セキュリティ製品による検出のすり抜け、フィッシングなどの強化ができると、同社は主張する。

　現時点でAIマルウェアによる大規模な被害は確認されていない。ただし同社は報告書で「自分たちの環境が攻撃される前に、AI技術を使った攻撃について理解して、対策を講じておいた方がいい」と指摘する。

併せて読みたいお薦め記事

サイバー攻撃に悪用されるAI技術

「AIセキュリティ」についてもっと詳しく

　例えば攻撃者がフィッシングにAI技術を利用した場合、何が可能になるのか。Malwarebytesの研究所でディレクターを務めるアダム・クジャワ氏によると、ソーシャルメディアからビッグデータを収集し、従来より説得力のある偽のメール文章を作成して、有害なWebサイトへのリンクのクリックを誘うことができる。

　攻撃の検出効率を高めるために、AI技術の開発と使用に取り組んでいるセキュリティベンダーは少なくない。一方で2020年ごろには、サイバー犯罪集団によるAI技術の利用が増えるだろうとクジャワ氏は予想する。

AIを使ったサイバー攻撃がもたらす影響

　「ゆくゆくはサイバー犯罪集団も、セキュリティ製品ベンダーと同じフレームワークやツールで、悪意のあるAIシステムを開発するだろう」とクジャワ氏は推測する。例えばマルウェア作者が「CAPTCHA」（人間とコンピュータを判別するためのテスト）をかわす目的で、AI技術を利用する可能性がある。あるCAPTCHAの認証テストの開発に使われたAI開発ツールが分かると、CAPTCHAを破る目的で、そのAI開発ツールが悪用されることも考えられる。

　AI技術が、セキュリティ製品の異常検知機能をだまして、重大なプライバシー侵害行為をする目的で使われる恐れもある。AI技術が発達すれば、「ディープフェイク」と呼ばれる、説得力のある偽映像や偽音声を簡単に作成できるようになる。ディープフェイクは、ソーシャルエンジニアリングの成功率を高める目的で使われる可能性がある。

「学習するマルウェア」の登場

　セキュリティ企業Darktraceのサイバーインテリジェンス・分析担当ディレクター、ジャスティン・ファイア氏によると、犯罪集団が“悪意のあるAI”を使っていることを裏付ける直接的な証拠はない。ただし同社は、何も盗むことはせず「ただ学習するだけ」の新型マルウェアを発見したという。

　このマルウェアは、侵入した端末から人の行動パターンを学習していた。「学習内容を基に人のように振る舞うことで、制御用サーバと通信したり、次の攻撃に出たりする際に、セキュリティ対策ツールに検知されづらくなる」とファイア氏は語る。同氏が最も懸念するのは、学習し、学習したことに基づいて行動する単純なマルウェアが、より高度な攻撃ができるAIマルウェアに進化することがあり得る点だ。

AIを使った攻撃に備えるには

　単純ではあるものの、AI技術を取り入れたマルウェアが登場したことは事実だ。そのため「AI技術の開発にまだ取り組んでいないセキュリティ企業は、既に後れを取っている」とクジャワ氏は指摘する。「企業はAI技術を活用したセキュリティ対策に投資した方がよい。悪質な挙動を洗い出し『これは正規の挙動ではない』と判断できる手段が必要だ」（同氏）

　セキュリティ製品の異常検知機能は、内部関係者による脅威や設定ミス、ハードウェアの障害、ネットワーク障害などの要素を検出する。問題点に、異常かどうかの基準を低く設定すれば脅威なのに検知できない「検知漏れ」（フォールスネガティブ）が起き、高く設定すれば脅威ではないのに脅威だと認識して検知してしまう「過検知」（フォールスポジティブ）が大量に発生しかねないことがある。

　異常検知にAI技術を活用するベンダーを検討する際は「検知精度を考慮することが大切だ」とクジャワ氏は解説する。「ベンダーがどれくらい長くAI技術について研究開発しているのか、誤検知が大量発生する事態にはならないのかを基準に、製品を選ぶとよい」（同氏）

印刷する