医療サービスはECカートで買う時代？　「遠隔医療」が地方の高齢者医療に効果

地方都市はさまざまな要因で、十分な医療サービスを提供できない場合がある。地方の高齢者介護施設は大きなハンディキャップを抱えることになる。だからこそ遠隔医療は一つの解決策になる可能性がある。

公開 2019年12月17日 05時00分

更新 2022年10月05日 10時21分

著者

Reda Chouffani

[TechTarget]

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　米国勢調査局によると、地方都市に居住する米国民は全体の約15％を占めるという。これは米国民4600万人以上に相当する。中には複雑な疾患を抱え、医療を施す専門医や医師がほとんどいない場所で医療ケアを求めなければならない人々もいる。

　地方都市には、医療サービスの利用が制限される要因が幾つかある。低所得、交通の不便、健康保険の不備などがその例だ。こうした要因は、新卒の医学生を大都市へと向かわせる傾向にもつながっている。遠隔医療は、まさにこの医療サービスの不足状態に対する「処方箋」になり得る。地方の高齢者介護施設は特に、遠隔医療の導入に積極的に取り組んでいる。

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　遠隔医療技術は当初、Microsoftの「Skype」のようなコミュニケーションツールを使った音声会議やビデオ会議に限られていた。現在の遠隔医療プラットフォームは、インターネットに接続するコネクテッドデバイスを使って、患者の生体情報などのデータを収集できるようになっている。

　地方都市の医療機関向けの遠隔医療サービス促進に取り組むメディケア・メディケイドサービスセンター（CMS：Centers for Medicare & Medicaid Services、注1）は遠隔医療の支援策として、ソフトウェアとハードウェアの導入に使える助成金を提供している。つまりCMSは遠隔医療を、患者の転帰を改善し、ケアし切れていない部分に対処するための方法だと見なしている。

※注1　公的医療保障制度であるメディケアおよびメディケイドの運営主体。米国保健福祉省に所属する組織の一つ。

ショッピングカードに入れて遠隔医療サービスを購入

　高齢者介護施設には医師が定期的に訪れ、健康上の問題を抱える入居者を診察している。こうして患者の健康状態やニーズをチェックし、医療ケアを安定的に提供する。だが地方都市は医師不足に陥りがちだ。高齢の入居者は常に定期的な経過観察を受けられるわけではない。そこで実行可能な解決策が遠隔医療になる。遠隔地の医師を頼ることで、医療の提供範囲を拡大し、医療サービスを求める人々をケアすることが可能になる。

　ハイリスクの患者を多数抱える高齢者介護施設に最新の遠隔医療技術を導入することには、他にもメリットがある。例えば転倒や転落の事故が起きた場合、医師の到着を待たずに、遠隔医療のサービスを電子商取引（Eコマース）のようなショッピングカートに入れて購入することで、即座に医師の診療を受けられるサービスがある。カートに入れられる選択肢には「脳震とうの診断」など、医師が看護師の助けを借りて、遠隔地から患者の状態を即座に評価するのに役立つ、急性期医療の遠隔サービスもある。

遠隔医療を導入する場合の懸念

　新しいIT戦略を導入する場合、計画、リソース、そして当然資金が必要になる。高齢者介護施設や医療施設には一般的に、機器のアップグレードや購入に費やす十分な資金があるわけではない。このことが遠隔医療を導入する上での障害になる。さらに無線LAN関連のITインフラをある程度整備する必要があり、医療機器、カメラ、ソフトウェアを購入する必要もある。

　ワークフローやプロセスも変化させる必要が生じる。そのことも遠隔医療技術の障害になると考えられる。往診でさまざまなコネクテッドデバイスを使用して必要な検査を実行するには、看護スタッフのサポートが必要になる。そのためには、スタッフのトレーニング時間を増やし、デジタル往診の標準運用プロセスも変える必要がある。

　地方都市には高速インターネット環境が整備されていない場合もあり、それにまつわる技術的課題も遠隔医療の導入率低下の原因になるだろう。接続性が悪ければ、システムとして機能しないからだ。

　遠隔医療は地方の医療サービス不足を全て解消できるわけではない。だが専門医がその場に赴かなくても、患者ケアを提供できる現実的な選択肢であることは間違いない。

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