2019年04月04日 05時00分 公開
特集/連載

0.5歩先の未来を作る医療IT在宅医療・介護の多職種連携支援システム、明らかに便利なのに使われない理由

在宅医療・介護はさまざまな職種がチームを組んでサービスを提供します。しかし多職種間コミュニケーションのための情報共有システムは、あまり普及していません。その原因は、コストとスキルの問題に大別できます。

[大西大輔,MICTコンサルティング]

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 地域包括ケアシステム(注1)の完成を目指す2025年に向けて、各地で急ピッチの整備が進んでいます。地域包括ケアにおいて、医療と介護の橋渡しの役割を担う「在宅医療」が重要であることについては疑う余地がないでしょう。

※注1:地域の包括的な支援やサービス提供体制。厚生労働省は、団塊の世代が75歳以上となる2025年をめどに、地域包括ケアシステムの構築を推進している。

 「在宅医療」は入院医療と外来医療に次ぐカテゴリーとして位置付けられています。日本では診療所への通院が困難な患者数は、決して少なくありません。急激な高齢化や核家族化の伸展、それに伴う独居世帯の広がりなどが、その背景にあります。2018年の診療報酬改定でも、在宅医療の裾野の拡大が盛り込まれたように、もっと多くの医療機関が在宅医療に参加することに対する期待が高まっています。

 在宅医療は、自宅や介護施設にいながら療養している患者を支援するサービスです。入院医療で提供している定期的な診察や検査、看護、介護、リハビリテーションなどを、出張あるいは施設サービスとして実施することになります。

入院医療よりもコミュニケーションが難しい在宅医療

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