2018年7月11日〜13日に東京ビッグサイトで開催された「国際モダンホスピタルショウ2018」。本稿ではその展示を基に、アプリケーションと診療データをデータセンターで管理し、インターネットを経由して利用するSaaS型電子カルテを紹介する。
NTT東日本の「Bizひかりクラウド Future Clinic 21 ワープ」は診療所向けの電子カルテだ。ペンタブレットでタッチ入力や手書き入力ができ、紙カルテのような感覚で使用できる。よく使うシェーマや様式を登録したスタンプ機能も、スピーディーな入力を支援する。
電子カルテのアプリケーションおよびマスターデータ（医薬品や病名をまとめたデータベース）はNTT東日本データセンターのクラウド基盤に存在し、光回線「フレッツ光ネクスト」を介して院内端末とやりとりする。電子カルテ自体のデータ原本は院内に設置したNAS（Network Attached Storage）で保管し、バックアップは同データセンターで自動保存する。ネットワーク障害などでデータセンターとの通信ができなくなった場合には、院内NASのデータから電子カルテを起動し、オフライン環境で利用することもできる。日医標準レセプトソフト（ORCA）や予約システム、画像ファイリングシステムなどの、外部アプリケーションとも連携可能。
サービス利用料（税別）は、初期費用（工事料）が2000円、基本利用料（端末1台利用時）が月に1万9000円、端末追加利用時は1台につき別途、月3000円。その他、接続回線、ルーター、クライアント端末、ストレージが必要となる。
コト売り企業とモノ売り企業のレジリエンス（回復力）の違い――Zuora Japan調査
Zuora Japan2020年の「サブスクリプション・エコノミー・インデックス（SEI）」レポート...
生活者視点から見たDX 受容層43.1％、拒否層12.5％――日本IBM調査
「IBM Future Design Lab.」の調査によると今後、DXの波は産業の場から生活の場へと拡張...
マーケティングオートメーション（MA）を導入しない理由1位は4年連続で「高いから」――Mtame調査
2017年から続く「マーケティングオートメーション意識調査」の2020年版の結果です。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
