病院がクラウドベースの災害復旧(DR)を計画する時に気を付けるべき5つのポイントDRaaSという選択肢もある

IT部門/医療情報部門は、法令順守や接続性の強化に取り組み、医療データを確実に保護しなければならない。災害復旧(DR)の目的でクラウドを利用する際に考えるべき5つのポイントを紹介する。

2018年08月30日 05時00分 公開
[Reda ChouffaniTechTarget]

 米国の医療業界ではクラウドコンピューティングへの移行が進んでいる。だが、全てのIT部門が全てを一度に移行しているわけではない。医療機関の災害復旧(DR)をクラウドでホストする場合もあれば、仮想マシンなどのコンポーネントを移行させる場合もある。クラウドは参入費用が安く、経年劣化するバックアップやDRのハードウェアをDRaaS(DR as a service)に置き換える柔軟性もある。このメリットを活用するIT部門は増えているが、最も重要なデジタル資産のホスト先として外部のベンダーを利用する予定なら、複数の要素を考慮に入れなくてはならない。

 米国医療機関のIT部門の大半はここ10年、システム障害発生に備え、成熟したバックアップツールとDRツールを使用してきた。これにより、システムとデータを保護し復旧可能な状態に保っている。医療機関のユーザーは、IT担当者が99.9%のシステム稼働時間を保証できると常に信頼している。ただし、データの保護を目的としたクラウドサービスの利用は増えている。そのため、IT部門はクラウドベースのDRオプションという新しい現実に適応しなければならない。医療ITのプロフェッショナルは、医療機関向けのクラウドベースのDR計画を導入する場合に考慮すべき事項がある。本稿では、そのうち主なものを幾つか紹介する。

HIPAAなどのコンプライアンス要件

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