新型コロナがメモリ市場に与える影響【後編】

NAND型フラッシュの流通が新型コロナウイルスで滞る？

新型コロナウイルスの感染拡大でNAND型フラッシュメモリの需要が低迷すると専門家は予測する。各社が設備投資を積極化させてきた中で、NAND型フラッシュメモリの価格にはどのような影響があるのだろうか。

公開 2020年04月21日 05時00分

更新 2020年04月21日 09時39分

著者

Carol Sliwa

[TechTarget]

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　NAND型フラッシュメモリの価格推移については専門家の間で意見が分かれる。調査会社Gartnerの予測では、2020年は依然としてNAND型フラッシュメモリの供給が不足する見通しだ。NAND型フラッシュメモリの価格は上昇し、それに応じてSSD（ソリッドステートドライブ）の価格も値上がりすることが見込まれる。5G（第5世代移動体通信システム）の採用や最新のSSDを搭載した製品が登場することで、2020年下半期にはNAND型フラッシュメモリの供給不足がさらに広がる可能性もある。

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NAND型フラッシュメモリの市場動向

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　Gartnerによると、中国で生産されるNAND型フラッシュメモリの生産量は、Samsung ElectronicsやIntelを含む世界全体の製造量の16％以上を占める。中国のNAND型フラッシュメモリベンダーであるYangtze Memory Technologies（YMTC）は増産を続けており、「世界全体の生産量の2％近くを占めるようになるだろう」とGartnerは予測する。

　YMTCの本社は新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染が最初に表面化した中国の都市、武漢市にある。同社の4000人余りの従業員のうち、約2000人が武漢市、上海市、北京市などにある研究開発センターにいる技術者が占めるという。こうした都市に従業員が多いことから、同社は社内での感染拡大を抑止し、生産量を維持するための迅速な対処が必要だった。同社の広報によれば、従業員へのマスク配布、消毒作業の強化、外国人従業員の帰国の延期、可能な限りでの在宅勤務の奨励などを実施したという。

　製造ラインの正常な運営を維持するため、YMTCは原材料のサプライヤーや物流業者と積極的に連携してきた。しかし増産の計画は先送りするようだ。調査会社Forward Insightsの主席アナリスト、グレッグ・ウォン氏によれば、YMTCは通常通りの製造を続けているものの、中国国外のベンダーから製造装置を導入するために必要な外国人技術者が不在のため、増産先送りを決めたという。

新型コロナウイルスで低稼働状態になるSSDの製造現場

　ウォン氏によれば、武漢市でSSDの製造や原材料・部材の調達を実施しているサプライヤーには、新型コロナウイルスの感染拡大の影響が出ている。そうした工場は感染抑止策のために従業員の職場への復帰が遅れ、稼働率が低い状態になっている。在庫が底を突き、材料不足に陥る可能性があるとウォン氏は予測する。

　新型コロナウイルスの感染拡大でNAND型フラッシュメモリ市場への影響が出る可能性があるのは中国ばかりではない。韓国でも感染が拡大した。NAND型フラッシュメモリベンダーとして最大手のSamsung Electronicsは中国の西安市に製造工場を構える他は、韓国国内で製造している。ただし同社の広報によれば、2020年3月4日の時点で同社の事業において市場に与える影響は出ていないという。

　渡航制限や物流が滞る問題が発生している中で、製造や市場における問題がいつ顕在化するかを見極めるのは難しい。

ベンダー各社の動き

　Intelはパンデミック（感染症の世界的な大流行）に対処する専門家によるチーム「パンデミックリーダーシップチーム」を設置している他、同社製品のサプライヤーに現状を伝えるためのWebページを更新している。2020年3月3日の更新情報によれば、日本、中国、香港、マカオ、韓国、シンガポール、イタリア、イラン、ドイツ、スペイン、フランスの各国において、Intelの担当者は入国や出国、国内移動が制限される状況にある。

　2020年2月18日の時点で、Intelの広報は新規の注文に関して、通常時でもあり得る問題が発生することはあるものの、中国の大連市にある3D（3次元）タイプのNAND型フラッシュメモリの製造工場はフル稼働状態だと説明していた。ただし同年3月4日の時点では中国にある同社の製造拠点は「操業を続けている」と説明したが、大連市の製造施設が引き続き「フル稼働」しているのかどうかについて直接的な返答を避けた。

　Micron Technologyは世界各国の拠点で従業員の健康状態を検査する体制を敷き、従業員とサプライヤーの移動に制限をかけた。Western Digitalも従業員の移動を制限している。SK hynixは、2020年2月24日の時点では「製造に支障は出ていない。全製造施設は稼働している。万が一の場合を想定した危機管理計画の準備はある」（同社広報）と説明していた。