“正義のハッカー”に聞くリスクと対策【後編】
クラウドサービスを安全に使うためのセキュリティ製品とは？
攻撃者はオンプレミスからクラウドサービスへの移行など、システムが脆弱な状態になりがちな変化のタイミングを狙っている。対策として、どのようなセキュリティ製品を導入するべきなのか。
管理対象のシステムがオンプレミスのインフラにあるか、クラウドサービスにあるかという違いは、IT部門にとっては管理方法の違いにつながるため重要だ。一方攻撃者にとって、それ以上に重要なのは「システムが移行段階にあることだ」と、日立ソリューションズでホワイトハッカーとして活動する米光一也氏は指摘する。その理由は前編「サイバー犯罪者にとって『クラウドかオンプレミスか』よりも重要なこととは？」で、具体的な脅威は中編「ハッカーが明かす『クラウドサービス』に潜む“2つの危険”」で紹介した通りだ。
企業がオンプレミスのインフラからクラウドサービスへシステムを移行する際には、クラウドサービスに特化したセキュリティ製品も併せて導入する必要がある。具体的には以下のセキュリティ製品が活用できる。
- クラウドサービスの通信内容を監視する「CASB」（Cloud Access Security Broker）
- ワークロード（仮想マシンで実行するアプリケーション）の動的配備やパッチ適用状況を可視化する「CWPP」（Cloud Workload Protection Platform）
- 業務アプリケーションに安全にアクセスする「VPN」（仮想プライベートネットワーク）
事後対策にも目を向ける
クラウドサービスに限った話ではないが、脅威が複雑化、巧妙化する中、攻撃や実害を完全に防ぐことは極めて難しくなっている。実際に攻撃を受けてインシデントが発生した場合を想定した事後対策を整えておく必要がある。インシデント対処の専門組織「CSIRT」（Computer Security Incident Response Team）を設けることは、事後対策に有効だ。人員や予算の都合でCSIRTを設置できないとしても、エンドポイントでの脅威検出・対処を実施する「EDR」（Endpoint Detection and Response）製品をはじめとする、事後対策に焦点を当てたセキュリティ製品の導入を検討するとよい。
攻撃者はセキュリティ対策を厳重に敷いた「壁の高い部分」を乗り越えるよりも、セキュリティ対策が手薄な「壁の低い部分」を狙って侵入を試みる。セキュリティ製品を導入・選定する場合、事前対策としての「壁」を高くするためのセキュリティ製品を過剰に導入するよりも、壁を越えた後の対策である事後対策に役立つセキュリティ製品にもバランス良く投資することが重要だ。
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“正義のハッカー”に聞くリスクと対策
クラウド化やテレワーク導入などを受けて企業ITは変化の渦中にある。そうした変化は攻撃者の目にどう映っているのか。攻撃者目線から見た企業ITのリスクはどこに存在するのか。ホワイトハッカーの話を基に解説する。
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